調査・統計・マーケティング

ロイヤリティ マーケティングが実施した「冬のボーナスの使い道」に関する調査で、「旅行」（宿泊を伴う）は6.7％。同じコロナ禍だった2020年の6.9%も下回った。

京都市観光協会（DMO KYOTO）によると、2021年11月の市内100ホテルの客室稼働率は52.6％に達する見込み。9月の客室稼働率は前年同月比5.9ポイント減、前々年同月比では56.9ポイント減の27%。

アメックスの意識調査で、日本人は健康なメンタルヘルスを維持するための活動として「旅行」を支持する人が多いことが分かった。感染者数減少のいま、リカバリーが期待されている。

市場調査会社ユーロモニターインターナショナルが、データと事例からサステナビリティの注目テーマと世界の企業動向を分析。日本の現状も明らかに。

日本政府観光局（JNTO）が発表した9月の訪日外国人旅行者数は、1.76万人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した9月の日本人出国者数は5.2万人。

ユーロモニター社がアジア太平洋地域の経済成長を分析した最新レポートを発表。デジタルライフ、ウェルネス、サステナブル、便利な暮らし、体験のテーマかせアフターコロナの消費傾向を考察。

アマデウスの世界9カ国調査によると、デジタル健康パスの運用での個人の健康データの共有については93%が許容。サステナブル旅行は、およそ半数(46%)が環境に優しい交通手段を選ぶと回答。

リクルートじゃらんリサーチセンター「マジ☆部」は、Z世代の価値観に関する調査を実施。SNSの利用状況については、2014年度はLINEがトップだったが、2021年度はYouTubeがトップに。

データ分析会社のグローバルデータは、英国から米国への友人親類訪問(VFR)の人数は、2021年の1060万人から2024年には2050万人に倍増するとする分析結果を明らかに。

総務省情報通信政策研究所の情報通信メディアに関する調査報告書によると、全世代の平日の「インターネット利用」が168.4分となり、「テレビ(リアルタイム視聴)」(163.2分)を初めて上回った。また、平日の「メール利用」では、40代から60代は40分を超えた。

帝国データバンクによると、2021年1-9月の観光関連の休廃業・解散が前年から大幅に増加。「ホテル・旅館」（143件）は既に前年を上回り、2015年以前と比較しても過去10年では最多に。先行きへの諦めムード拡大の兆候も。

星野リゾートが「界」と「OMO」の施設表記を変更。今後の展開にも言及。

航空データを提供するシリウムによると、世界上位300の空港（2019年のランキング）のうち14％の空港で、2021年7月から9月に出発座席数が2年前の同時期よりも増加。特に中国とロシアで多く見られた。

AP通信によると、今年の国慶節の中国人旅行者は前年同期の70%の延べ約5億1500万人と減少したが、旅行消費額は同60%増の3890億人民元(約6.6兆円)となった。中国人の消費傾向がサービスや娯楽に移行か。

国内の大手旅行業45社・グループの2021年8月の総取扱額は前年同月比17.8%増の783億2865万円。前々年（2019年）同月と比較すると依然として83.8%減。緊急事態宣言などで前年比でも伸び悩んだ。

英国の調査会社ヘンリー&パートナーズが発表したパスポートランキングによると、ビザなしで渡航できる国・地域が最も多いのは日本とシンガポール。日本は4年連続1位に。

持続可能な観光地の国際的な認証団体「グリーン・デスティネーションズ」は、2021年の「トップ100選」を発表。日本からは最多の12市・地域が入選。京都市、釜石市、ニセコ町が2年連続で選ばれた。

米大手旅行雑誌「コンデ・ナスト・トラベラー」が発表した読者投票ランキングの「世界で最も魅力的な大都市トップ10」で、東京、大阪、京都がトップ3を独占。また、国別ランキングでも日本が第3位に選出された。

アフターコロナのインバウンド商戦をひと足早く勝ち抜くカギとなる多言語サイトだが、特殊なのが独自のネット環境を持つ中国向けのウェブサイト。デイアライブが中国市場向けのサイト構築に関する対策を解説した。特別価格での提供も紹介。