調査・統計・マーケティング

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス拡大による、暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査」を実施。宿泊先を選ぶ際、館内感染防止対策の徹底を重視する人は、6月の旅行再開時から増加傾向。

2020年の日本人国内旅行消費額は前年比54.9%減の9兆8982億円となり、新型コロナウイルスによる影響が如実に表れる結果に。日本人国内延べ旅行者数(速報)も同50.3%減の2億9177万人。一人一回あたり旅行単価も減少。

中国出境游研究所(COTRI)は、パンデミック後のヨーロッパでの中国人海外旅行者受け入れに向けて、各国観光機関向けに「ADVANTAGE: TOURISM 」マーケティングプログラムを開発。スペインが採用し、ポストコロナで中国人旅行者の分散化を進めていく。

訪日外客数は再び減少傾向。日本政府観光局（JNTO）によると、1月の訪日外国人旅行者数は4万6500人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した1月の日本人出国者数は4万8700人。

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査」を実施。シニア層の旅行意向が復活傾向、海外旅行は「卒業」加速か。

2020年のタイ、シンガポール、マレーシア、タイからの訪日客数は84％減の43万人にとどまった。7月以降、レジデンストラックなどが運用されたが、回復には至らなかった。

2020年のアメリカ、オーストラリア、イギリスからのインバウンドを、JNTO発表による訪日外国人数（推計値）、航空データOAG社による国際航空提供座席数で分析した。

KLOOK（クルック）が「コロナ禍における卒業旅行の実態調査」を実施し、多くが卒業旅行を断念した状況が明らかに。予定している人の行き先は、北陸・東海、大阪が人気。

2020年12月の大手47社の総取扱額は前年同月比65％減の1347億円。GoToトラベル事業の一時停止が響き、国内旅行の回復が鈍化。38％減の1281億円にとどまった。

日本政府観光局によると、2020年のインバウンド、主力の東アジアはわずか260万人。コロナ禍で観光需要が消滅し、全体シェアも7割を下回った。

中国大手旅行シートリップのサイト検索データから、2021年の春節旅行の中国人旅行者の傾向は居住地近辺での旅行が好まれている。居住地エリアの検索件数は前年比260%増、検索ボリューム全体の40%に。

音声、画像、地図の3つの技術を組み合わせた旅行検索サービスの実現が期待されている。米フォーカスライトの最新レポートの内容を紹介。

コロナ禍で観光系サイトの年間閲覧数が軒並み下落。都道府県の観光情報サイトは増加。日観振とヴァリューズが調査結果を発表。

2020年の訪日クルーズ旅客数はわずか12.6万人。新型コロナの影響で、日本に寄港する国際クルーズは2020年3月から運航休止が続く。

世界の富裕層旅行市場は、今後4年間で年平均4%で成長し、2024年には2130億ドル(約22兆4000億円)に成長する予測。アドベンチャーツーリズム分野が今後も拡大の見込み。世界的テクノロジー調査会社のテクナビオ社が発表。

国際航空運送協会(IATA)が2021年の世界の航空旅客需要予測を下方修正。変異株感染の拡大で当初予測の前年比50.4%増(2019年の50.6%)から同13%増(2019年の38%)にとどまる恐れ。2020年は65.9%減で航空史上最大の下落。

クルックがアジア太平洋市場を対象に、コロナ禍で海外旅行ができない現状に関する意識調査を実施。日本は全体的に不満感が低いものの、子持ち既婚者の海外旅行欲が強い結果に。

世界最大のビジネストラベル業界が出張旅行は2024年末までに2019年の総支出額1兆4300億ドル(約150兆円)に迫る1兆4000億ドル(約147兆円)にまで回復すると予測。パンデミック前の水準に戻るのは2025年の見込み。

マーケティング会社のヴァリューズがコロナ影響下での2021年大型消費動向を調査。昨年、旅行を見送った人が半数に上った一方、2021年は7割が国内旅行を“リベンジ購入”したいと考えている。