調査・統計・マーケティング

世界旅行ツーリズム協議会(WTTC)の最新調査によると、米国の旅行市場が著しく回復。2022年の経済効果は2兆ドル(約228兆円)に達し、コロナ前の水準を上回ると予測。

JTBが日本人の海外旅行マーケットの調査分析レポート「JTB REPORT 2021」を発行。

国内の主要旅行業者45グループの2021年9月の総取扱額は前年同月比2％増の934億5905万円。前々年（2019年）同月との比較では78.4％減と、依然として大きな落ち込み。

ヤフーが旅行業界向けのライブ配信イベントを開催。最新の検索動向のほか、データを元に動き出した業界の様子を展望する。

日本政策金融公庫が、生衛業を対象にしたコロナに関する景気動向調査の結果を発表。ホテル・旅館業に回復の兆しも、厳しい状況は変わらず。

Airbnbが今年中に150以上のサービス機能を刷新。コロナ禍による世界的な「旅行革命」に対応。

三菱UFJリサーチ&コンサルティングは、「2021年冬のボーナス見通し」を発表。民間企業の一人当たり平均支給額は微減の38万254円。支給総額は、同2.3%増の16.5兆円と2年ぶりに増加見込み。

帝国データバンクの調査で、観光以外の企業もGoToトラベルの早期再開への意向がある結果に。

トラベルボイスとセールスフォースがオンラインイベント「トラベルボイスLIVE」を開催。「稼げる観光地」になるために、地域が必要なデータとその利活用の考え方のヒントが示された。

エン・ジャパンが実施した「官公庁・自治体への転職」についてアンケートによると、興味のある分野については、トップが「地方創生」で46%。「観光企画・マーケティング」(45%)、「教育」(40%)が続いた。

東京商工リサーチによると、2021年10月の旅行業の倒産はなく、2020年12月以来10カ月ぶりのゼロに。しかし、2021年1-10月の累計倒産件数は2019年通期とすでに同数に。

日本修学旅行協会によると、新型コロナウイルスの影響によって、修学旅行を中止した学校は、中学校で全体の51.5%、高等学校で61.4%に。旅行先で最も多かったのは中学校が京都、高等学校が長崎。東京はいずれもトップ20から外れる。

リクルートの「じゃらんリサーチセンター」は、「新型コロナウイルス感染症による旅行市場への影響」に関する最新の調査の結果を発表。2021年9月時点の潜在層を含めた旅行意欲は65.6％となり、Go To トラベルキャンペーン実施期間中を上回った。

博報堂生活総合研究所が「2022年ヒット予想」を発表。旅行では11位「国内旅行」、26位「お手軽キャンプ」、27位「USJ『スーパー・ニンテンドー・ワールド』」が入った。

博報堂「生活者の脱炭素意識&アクション調査」によると、脱炭素への行動増えるためには「ポイントが貯まる」など金銭的メリットが上位に。「脱炭素商品の購入」よりも「買うのではなくリペアや再利用する」の割合が高くなった。

2021年9月の延べ宿泊者数は、前年同月比20.5％減（2019年同月比53.5％減）の2269万人泊。9月の客室稼働率は全体で31.3%となり、7、8月からさらに悪化した。

JTB総合研究所の緊急事態宣言解除後の心の変化や旅行に対する意識調査によると、日常生活や外出・旅行に対する考え方は、解除後でも大きな変化はなく、特に首都圏居住者で旅行に対して慎重な様子が伺うえる結果となった。

ロイヤリティ マーケティングが実施した「冬のボーナスの使い道」に関する調査で、「旅行」（宿泊を伴う）は6.7％。同じコロナ禍だった2020年の6.9%も下回った。

京都市観光協会（DMO KYOTO）によると、2021年11月の市内100ホテルの客室稼働率は52.6％に達する見込み。9月の客室稼働率は前年同月比5.9ポイント減、前々年同月比では56.9ポイント減の27%。

アメックスの意識調査で、日本人は健康なメンタルヘルスを維持するための活動として「旅行」を支持する人が多いことが分かった。感染者数減少のいま、リカバリーが期待されている。