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2022年7月2、3日に開催される「ゴールドコーストマラソン」が海外からのランナーを受け入れることを決定し、エントリーを開始。2020年、2021年は新型コロナの影響で中止していた。

ウェザーニューズによると、2022年の桜の開花は平年並みから早い予想。関東から北に行くほど平年より早くなりそうだ。

東京都と東京観光財団は、「観光活性化フォーラムTOKYO 2022」を開催。ポストコロナに向けた新しいストーリーとして、石川県志賀町、横須賀市、八王子市がそれぞれ取り組み事例を紹介した。

オーストラリアは2022年4月19日までの入国を条件に、ワーキングホリデービザ申請料の全額返金制度を導入。ビザ申請料は495オーストラリアドル。

セレブリティ・クルーズが新たにホテルプログラムを立ち上げた。予約はOTAプライスライン経由。クルーズ前後の宿泊を強化する。

奄美群島の伝泊が運営する宿泊4施設が国際的なエコラベル「グリーンキー」を獲得。グリーンキーは環境に配慮したホテルなどに付与される国際的な認証。

出張経費管理ソリューションを提供するスタートアップ「トリップアクションズ」。共同設立者アリエル・コーエン氏が、コロナ禍でも数回にわたる資金調達に成功するなど急成長する同社のビジネスについて語った。

アジア太平洋観光協会(PATA)は、新たに観光地の回復力を高めるプログラムとして「ツーリズム・デスティネーション・レジリエンス(TDA)プログラム」を立ち上げ。

4月1日付けでANA代表取締役社長に就任する井上慎一氏は就任会見で「1日も早い黒字化を目指す」と発言。デジタルプラットフォームなど非航空系ビジネスを拡大、航空事業一本足経営からの脱却を加速していく考え。

マリオット・インターナショナルがロボット工学のスタートアップ「Ori」と提携。変形可能な家具や空間ソリューションで、にこれまでにない柔軟な室内レイアウトが可能に。

2年ぶりにハイブリット形式で開催されたWiT Japan 2022。アフターコロナでの業務渡航について考察するセッションでは最新トレンド、今後求められる対応などスペシャリストが議論した。

世界旅行ツーリズム協議会(WTTC)は、オミクロン株の感染対策は不必要な旅行規制と指摘。それによる世界の旅行観光産業の損失額は257億ポンド(約4兆円)にのぼると推計。

欧州の大手旅行会社TUIは、2022年夏の予約傾向が1月30日現在で2019年比72%の350万人に。追加新規予約で今夏にはパンデミック前の水準に回復すると予測している。

ANAホールディングス（HD）の代表取締役社長に4月1日付で芝田浩二氏が昇格。現社長の片野坂氏は代表取締役会長に。また、ANAの新社長には井上慎一氏。

JALは2023年4月12日搭乗分から国内線運賃を全面的にリニューアルする。現在の9種の運賃の3種へ統合。早割を減らして簡素化し、混雑状況によって価格を変動させる。

主要旅行業者45社・グループの2021年12月総取扱額は前年同月比31.6%増の1740億3847万円だった。新型コロナの影響がなかった2019年度同月比では54％減。

南太平洋に浮かぶフランス領ニューカレドニア。世界的にSDGsが唱えられているなか、現地では「今更感」が強いという。海洋保護や先住民族カナックとの共存など、すでにサステナビリティは文化となっている。

電通が第4回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」の結果を発表した。意識と行動の観点から生活者を7タイプに分類・分析したところ、最大は高グループの「ハッキリ関心タイプ」だった。

2022年3月25日～27日、インテックス大阪で観光産業向け展示会「日本観光ショーケース in 大阪・関西」が開催される。「今、日本を楽しもう。」をテーマに、展示や商談、セミナーなどの場を提供。

KNT-CTホールディングスの2022年3月期第3四半期(2021年4月～12月31日)の売上高は前年同期比71.4%増の1049億円。費用削減を進めたことで赤字幅も大幅に改善した。