海外旅行

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年4月の日本人出国者数（推計値）89万人。

米国最大の観光産業トレードショー「IPW2024」が2024年5月3日～7日、カリフォルニア州ロサンゼルスで開催。全世界から総勢約5700名が参加、5日間にわたりイベントや商談がおこなわれた。

AP通信は、人気アーティストのテイラー・スウィフトの欧州ツアーに多くの米国人が行くことで、地域経済に大きな効果があるとリポート。エクスペディアは、それを「ツアー・ツーリズム」と呼ぶが、一方では冷静な反応も。

ANA、JAL、NECの3社は、成田空港での顔認証搭乗手続き「Face Express」について、旅客自身のスマートフォンでどこでも実施できるモバイルアプリの実証実験を実施。ANAとJALのモバイルアプリと連携で。

台湾交通部観光署と行政院は、台湾の観光イメージ向上を目的に、新たに「台湾観光ブランド3.0」を立ち上げ。スローガンは「TAIWAN- Waves of Wonder」。旅行トレンドが変化しているなか、新たな観光客誘致を目指す。

シンガポール政府観光局（STB）は、2024年6月21日から7月21日まで「ウェルネス・フェスティバル・シンガポール2024（WFS2024）」を開催。没入体験からバーチャルワークアウト、飲食、物販まで。

（PR）「ミシュランガイド香港・マカオ2024」の詳細が発表され、香港からは3つ星レストランが7軒、2つ星レストランが12軒、1つ星レストランが60軒選ばれた。ビブグルマンも充実している。

米国ディズニー・リゾートが、2024年夏期間限定の特別チケットとホテル割引特典を発表。2024年6月10日から9月26日まで。月曜日から木曜日までの平日は子供 (3～9歳) 1人あたり1日50ドル(約7750円)、大人1人あたり1日83ドル(約1万2900円)。

「ドバイ・リーフ（Dubai Reef）」のパイロット版モジュールの設置が開始。生物多様性の向上、ドバイの沿岸および海洋生息地の保護、魚の個体数の増加および生態系の回復力の向上を推進。ドバイ経済観光庁はエコツーリズムを強化へ。

2024年4月、ハワイ・ホノルルで日本の旅行バイヤーと現地サプライヤーによる商談会「ジャパン・サミット2024」が開催された。徐々に需要が回復傾向、夏以降の需要増に期待がかかる。一方で、課題もあり、今後の動向が注目される。

欧州委員会は、欧州の若者に無料の鉄道パスを提供する「DiscoverEU」を今夏も実施。計3万5500枚が配布。最大30日間利用可能。さまざまな割引特典も。

民泊エアビーは、著名人ホストによる特別体験を集めた新カテゴリー「アイコニック」を追加。宿泊だけでなく、体験をさらに強化する。また、グループ旅行の予約機能も拡充。さまざまな情報をグループ間で共有できるようにした。

日本修学旅行協会理事長の竹内秀一氏が、修学旅行の最新の課題やトレンドを解説するコラム。2回目は戦後からの歴史を振り返りながら、コロナ禍の間の変化、現在のトレンドを探る。

第8回 「ジャパン・ツーリズム・アワード」の募集が開始。より広い応募対象から優れた取り組みを表彰することを目的として、「経済産業大臣賞」を新設する予定。

福井県出身でMLBボストン・レッドソックスの吉田正尚選手が、「日米観光交流年2024」における日本人の訪米拡大、能登半島地震からの復興を目指す北陸地域への米国人の来訪を呼びかけるビデオメッセージを公開。

ロイター通信によると、米国旅行業界は中国人の訪米旅行需要のコロナ前への回復は少なくとも今後2年かかるとみている。足かせになっているのは中国経済の成長鈍化と高い旅費。

HISがきらぼし銀行の現地法人であるきらぼし上海とともに、中国国内の企業調査・市場調査を実施する事業「CHINA RESEARCH」を開始。海外進出を目指す日本企業に向けて展開する。

リクルートの結婚情報誌「ゼクシィ」とハワイ州観光局日本支局がInstagramにハワイ婚の体験談を投稿すると、抽選でプレゼントがあたる「♯ハワイ婚のホンネ」キャンペーンを実施。

ブランドUSAは、日本市場向けに新たな広告キャンペーン 「すべて体験しよう(Experience it All)」を開始。米国では旅を通じて体験したいと思うことが実現できることを発信。

シンガポールのマリーナベイ・サンズが日本市場に向けてLINE公式アカウントを開設。LINE経由でホテルの予約を受け付けるほか、最新情報、イベント、限定プロモーション情報を発信。