デジタル・テクノロジー

ナビタイムが旅行プランの作成や予約ができるアプリで、観光モデルプランを追加。チャットボットによる回答も開始。

中国ソーシャルアプリ「WeChat」が豪州政府観光局、英国政府観光庁、ドバイ政府観光局と提携。中国市場向けに観光情報を発信。

Googleは、2017年の検索ランキングを発表。急上昇ランキング1位は「小林麻央」。『Tokyo』関連検索では、イヴァンカ・トランプ氏が来日した際、安倍首相と会食したことから「星のや東京ダイニング」もランクイン。

高速バス会社の平成エンタープライズが、チャットボット対応を開始。空席検索や予約から、バスに関する質問を、同社キャラクター「ネコ社長」が回答。

JTBがシャープのコミュニケーションロボット「ロボホン」と楽しむ「ロボ旅」を商品化。歴史と文化の京都でテクノロジーが生む旅の新体験を提供。

大阪梅田・福島地区の回遊プロジェクトとして、街歩きナゾトキ「大阪ナゾ道中」を2018年1月12日にリリース。大阪の街を舞台に「地元のお祭り」や「地元の文化」にまつわる事柄をナゾトキゲームとしてコンテンツ化。

東京メトロがバーチャル旅行のアプリを公開。通勤・通学の距離に応じて国内外の旅行気分を提供。

日産自動車とDeNAが、開発中の無人自動運転による交通サービスの名称を発表。来春から一般モニター参加の実証実験を横浜みなとみらい地区で開始。

JALのAI搭載バーチャルアシスタント「マカナちゃん」が機能拡充。送信した画像からおすすめスポットを提案。

日本ユニシスと松江市、日本郵便がARを活用した動画が動く年賀状を制作、販売。松江歴史博物館で新たな観光地アピールとして。

IoT端末のKeycafe Smartboxを運営するキーカフェが日本市場に本格参入。遠隔・無人での鍵の受け渡しサービスで機器代・設置費用などは完全無料。民泊などでの利用を想定する。

沖縄で、自動走行バスの実証実験が開始。ソフトバンクグループ子会社などが総務省のプログラムの一環で

羽田空港が聴覚障害者向けの公衆電話「手話フォン」を設置。スマホやタブレットでオペレーターと会話し、オペレーターが電話でリレー。

シェアサミット2017のトークセッションに韓国民泊大手コザザCEOのサンク・ジョー氏が登場。韓国の民泊市場の現状を語るとともに、その課題と可能性についも話した。コザザの目標は「韓国のAirbnbになる」ことだ。

糸井重里氏が代表の「ほぼ日」が地球儀を発売。ボールのように遊べて、情報はアプリに搭載。各地の動画やテキストへのリンクも可能。

続々と日本に上陸するスマートスピーカーで、消費者にとってAIチャットボットは日常のサービスになっていく。旅行業界のテクノロジー対応は？

観光庁の外国人向け災害情報アプリ、ナビタイムジャパンなどの訪日アプリへの情報提供を開始

感謝祭を迎えた米国小売業界などが、今年のバーゲンの動向を注視。小売店はどこも売上アップを期待しているが、アマゾン台頭に伴って競争も激化。

AR位置情報ゲーム「ポケモンGO」が日本を舞台にトラベルキャンペーン開始。鳥取でのイベントに向かうポケモン捕獲旅の様子をSNSで発信。

岡山県倉敷市で「マンホールサミット」開催。最近のマンホールブームにあわせ、AIがユーザにあったおすすめスポットを提案するアプリ「Deaps」が特別企画を実施。