国内旅行

広島県の庄原DMOは、2025年２月２日に同市高野地域で開催される「第28回広島県雪合戦大会 in 高野」に参加する1泊2日のバスツアーを企画した。大会を通じて、西日本有数の豪雪地である庄原の雪国、雪遊びの魅力を発信する。

若き社会起業家、田中千恵子さんが京都大学大学中にオーバーツーリズムに問題意識を抱き、考え出した「ツーリストシップ」。旅行需要の拡大で住民と観光客の軋轢が生じている中、良好な関係を模索している。

米観光産業ニュース「スキフト(Skift)」は、2025年のインド市場についての考察をリポート。インド人旅行者はより没入感がある特別な旅行体験を好むように。国内のインフラ開発も進み、2028年には海外旅行者は3900万人に達するとの予測も。

タクシー配車アプリを提供するnewmo社は、1時間単位の日本版ライドシェア向け保険「移動サービス事業者向け自動車保険」を導入。東京海上日動の提携で。newmo専用の事故対応サービスも提供。

出雲観光協会は、出雲周遊観光タクシー「うさぎ号」にJAL客室乗務員がガイドする新コースを1月から限定販売。老舗の「出西窯」「富士酒造」「坂根屋」を訪れ、それぞれで限定体験を提供。

JR東日本が旅行先で感じられる感覚を、遠く離れた東京で体感するバーチャル技術の実証実験を実施する。長野県の「戸隠そば」に焦点を当て、東京・銀座に没入システムのブースを設置。

「べらぼう 江戸たいとう 大河ドラマ館」が2025年2月1日～2026年1月12日、「台東区民会館9階」にオープン。ゆかりの地をめぐる循環バス、土産物販売も。

桐山氏は、環境変化が目まぐるしいからこそ、日常の喜びをかみしめつつ、旅に出て非日常を味わうことの意義がより増しているとし、2025年は多くの方が安心・安全・快適で楽しい旅行を体験できることを祈念した。

観光庁関連の2025年度予算が決定。前年度比5.4％増の530億3300万円。最終年度となる「観光立国推進基本計画」に沿い、「持続可能な観光地域づくり」「地方を中心としたインバウンド誘客の戦略的取組」「国内交流拡大」の3柱への対策を重視。

沖縄県今帰仁村は、地域をフィールドに企業の人材育成や健康経営をサポートするウェルネスプログラムを今年12月にリリース。ウェルネス専門人材第一期生として「今帰仁ちゅーなー」25人を認定した。

パソナグループが能登半島地震で大きな被害を受けた和倉温泉エリアで働く宿泊・観光施設などの従業員向けに、アバターを活用した遠隔での接客業務に従事してもらう「アバターワークレスキュー」を開始。

2024年11月に開催された観光レジリエンスサミット。東日本大震災の経験を経て、観光危機管理マニュアルを作成した仙台市の取り組み、能登半島地震に見舞われた和倉温泉加賀屋の現場対応の事例からは、観光事業者が対応すべき危機管理が浮かび上がった。

東京の観光公式サイト「GO TOKYO」で、観光施設や公演などのチケットを購入をしやすくする専用ページをオープン。様々な民間チケットサイトなどと連携し、都内のチケット情報を集約・発信。

OTAアゴダは、同社の宿泊施設検索データに基づいた結果として、年越し旅行先で東京が世界でもっと人気のある都市になったことを明らかに。東京は国内の宿泊施設検索でも前年比23%になっているという。

JR東日本は、平日旅行を促進する「旅せよ平日！JR東日本たびキュン早割パス」について、1日間用商品に加えて、宿泊旅行を促進するため新たに連続する2日間用商品を発売。利用期間は2025年2月13日～3月13日。

奈良市観光協会は2025年1月4日～2月28日の期間中、冬の誘客キャンペーン「路地ぶら ならまち・きたまち 2025」を実施する。特別御朱印や冬の鹿寄せなど多彩に企画。

大田観光協会が「馬池洗（まいせん）」の歴史・文化・人物を紹介する無料冊子を発行した。都内の隠れた観光スポットを発掘する目的で、今後もさまざまな角度でシリーズ化する。

ブッキング・ドットコムが2025年の9つの「旅行トレンド予測」を発表。冒険を求めるベビーブーム世代、空港での体験を重視するミレニアル世代・Z世代など、2025年は旅行のあり方が一新すると予測。

ANAとJALは、2024年度年末年始（2024年12月27日～2025年1月5日）の予約状況を明らかに。両航空とも、日並びが良いことから、国内線、国際線とも予約数は前年を上回る。ANAの国際線予約数は前年同期比16.2%増、JALは同24.2%増。

ビッグホリデーが介護タクシー旅行手配サービスを開始。介護タクシー手配をはじめ、宿泊施設との連携で、安心・快適な旅のサポートを提携先の旅行会社に提案し、高齢化社会のニーズ取り込みを図る。