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HISが来年から始まるプレミアムフライデーにあわせた週末旅行商品を発表。2017年は土日に重なる祝日が多いことから、プレミアムフライデー以外の金曜日出発の需要も見込む。

アメリカの感謝祭後の一大セール「ブラックフライデー」。日本で定着するか、マクロミルが調査。日本での言葉の認知度は8割強に。

2016年11月、京都を拠点に70台以上のフェラーリとそのオーナーが集結するドライビングイベントが開催された。京都文化交流コンベンションビューローが誘致活動を実施。

配車サービスUberのアプリシステムを活用した京丹後市の「ささえ合い交通」で、現金決済を開催。高齢化が進む同市ではスマホやクレジットカードを持たない人も多く、乗車時の現金払いを望む声に対応。

AIRDO（エア・ドゥ）は2017年1月9日から3月30日まで、「全力応援ほっかいどう」専用ツアーを設定。2016年夏に台風被害を受けた北海道の観光を促進。

「持続可能なスポーツ・ツーリズム」「アクセシブルな五輪」とは何か。東京オリンピック・パラリンピックを控え、国内外の観光業のリーダーが課題提起と解決策を議論したフォーラムの模様をレポート。

スポーツ用品購入や観戦、施設利用など2016年の「スポーツ活動参加」市場規模は1200億円縮小し、2兆4125億円に。マクロミルと三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの共同調査より。

日本旅行が2020年までの中期経営計画を発表。中核事業のうち、個人旅行営業では、ネット販売の強化に加え、オムニチャネル化やAI活用、店頭販売へのiPad導入をなども推進し、システム投資も強化。

日本航空（JAL）の2016年11月の国際線輸送によると、旅客数は前年比1.7％増の68万3391となり、4月以来7ヵ月ぶりでプラス遷移。利用率は80.7％。

阪急交通社がクルーズ強化で、東京と大阪に「クルーズセンター」設置。幅広いクルーズ商品の企画から販売までを、専門性の高いスタッフによる製販一体で対応していく。

ロイヤル・カリビアン・インターナショナルがキューバ政府から承認を受け、2017年4月からキューバ寄港のクルーズを開始。米マイアミ出港の5泊クルーズなどを予定。

このほど閣議決定された2017年度（平成29年度）の観光庁関連予算案は、前年度比4％増の255億9900万円。「観光ビジョン」実現を軸とする施策を中心に、民泊や情報セキュリティ対応、テーマ別観光促進事業などを強化。

このほど閣議決定された2017年度（平成29年度）の航空局関係予算案は、歳入／歳出で昨年度の3845億円を上回る3891億円を計上。地方空港への受け入れ整備・支援事業強化が盛り込まれた。

建設中だった関西国際空港第2ターミナルの国際線エリアが2017年1月28日に開業。1000平方メートル以上におよぶウォークイン型免税店も開業へ。

リクルートが発表した「じゃらん人気温泉地ランキング2017」によると、「もう一度行ってみたい温泉」のトップは11年連続で箱根温泉。「いちど行ってみたい」温泉は、湯布院が1位に。

スナップレイス社が選出した2016年の「SNS映え度ランキング」で、フォトジェニック部門トップは神奈川県「ユーシン渓谷」。笑い・ネタ分野トップは？

クラブメッドが、日本での展開を加速している。新リゾートの計画から日本市場向けマーケティングまで、新施策を相次ぎ導入。このほどマーケティング本部長に就任した井上忠浩氏に、今後の戦略を聞いた。

旅行会社の業況感で海外旅行に明るい兆し。3か月後、6か月後も右肩上がりの回復見込む。国内旅行は停滞傾向、訪日旅行は二極化が浮き彫りに。

日本政府観光局（JNTO）によると、2016年11月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比13.8％増の187万5000人。1月からの累計は前年比22.4％増の2198万8000人に。

国土交通省は貸切バスの安全性向上を、利用者の選択からも促進。運賃・料金制度（上限・下限額）を周知するチラシを学校や地方公共団体などに配布するほか、ホームページで各事業者の安全情報を公表。