海外旅行

カリフォルニア州アナハイムからアナハイム観光局をはじめとするセールミッションが来日。エンゼルス大谷翔平選手の観光へのインパクトなどについて説明。新たなスポーツツーリズムの推進に意欲を見せる。

第7回ジャパン・ツーリズム・アワードの「国土交通大臣賞」に沿線まるごと社の『過疎高齢地域での「沿線まるごとホテル」プロジェクト』。地域課題を顧客価値へと転換し魅力に繋げている点が高く評価された。「観光庁長官賞」は3団体、持続可能な観光賞」は2団体、「審査委員特別賞」は10団体が受賞。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年8月の日本人出国者数（推計値）は120万人。

HISのアメリカ現地法人のH.I.S. U.S.A.が宇宙飛行体験会社のSpace Perspective社に対し、SAFE型新株予約券の発行による出資。Space Perspectiveは気球型宇宙船「ネプチューン」を製造し、運行を目指している。

JTBがデンマークのCO2排出削減に対応する出張管理会社に出資。システム連携し、サステナブルな出張管理を推進。グローバル市場での事業拡大へ。

ドイツ北東部バルト海沿岸の観光地では、携帯電話の普及で消滅しつつある電話ボックスがシャワーブースに生まれ変わり。観光客が頻繁に利用しているという。

西オーストラリア州パースで新しい大型イベント「EverNow（エバーナウ）」。ユニークな自然と先住民アボリジナルの文化を祝すナイトフェスティバル。2023年10月4日～9日の6日間。

ニュージーランドの観光業界の公式品質保証制度である「クォールマーク」の持続可能な観光事業基準が、国際基準であるGSTC承認を取得。

国連世界観光機関(UNWTO)の最新データによると、2023年1月～7月の世界の海外旅行者数は7億人に達し、2019年比84%まで回復。アジア太平洋は61%まで回復。2023年通年ではパンデミック前の水準の80～95%と予測。

郵船クルーズは2025年に就航予定の新造客船の船名を「飛鳥III（飛鳥スリー）」に、母港を横浜とすることを横浜市と共同で発表した。飛鳥IIIは5万2000総トンで、日本船籍最大となる。

AP通信によると、イタリア・ベネチアが「危機遺産」リスト入りを免れた。ユネスコ世界遺産委員会は、ベネチアが日帰り客に入域料を徴収する実証を始めることを評価。

ドイツ観光局は2023年9月、サステナブルツーリズムのコンテンツを積極的に発信するキャンペーン“Simply FEEL GOOD”を全世界でスタート。「発見」「堪能」「宿泊」「旅行」の4カテゴリーに分類した。

シンガポール航空は2023年10月から、日本発着路線を大幅に拡充する。10月1日に羽田／シンガポール線を毎日3便で再開。成田線にはエアバス380型を導入。

「2023日台観光サミットin愛知」で、持続可能な観光と双方向交流の発展に向け、「日台観光サミット・愛知宣言」に合意。環境保全を前提とした輸送能力の早期回復をはじめ4点を掲げた。

ハワイアン航空が2023年10月から羽田／コナ線の定期直行便を再開する。羽田発、ハワイ島コナ発ともに10月29日から11月3日の間に3便運航。2024年3月にかけて段階的に本数を増やしながら、従来の週3便体制に戻していく。

JALは、2023年12月23日～2024年1月7日の期間中、成田/コナ線を週3便で運航する。日本/ハワイ線は計週33便に。また、成田/グアム線は毎日運航に増便。レジャー需要が回復していることを受けて。

エジプト政府観光局は、2023年9月23日から29日までの期間、世界的に有名な考古学者でエジプト元考古大臣のザヒ・ハワス博士を日本に招聘。観光を促進するプロジェクトの一環。駒澤大学、早稲田大学、名古屋大学で講演を行う。

ハワイ州から総勢13人からなる議員団が来日。メディア向けに日本市場との関係や山火事で甚大な被害を受けたマウイ島の現状について説明した。「西マウイ以外のマウイ島、隣島は観光客を歓迎している」とのメッセージを伝えるとともに、観光による復興も進めていく考えを示した。

イタリア・ベネチア市議会は2023年9月5日、オーバーツーリズム緩和を目的に、日帰り客を対象に5ユーロ(約800円)の入域料を徴収する案をまとめた。2024年春と夏の週末に試験的に導入。

ハワイ州観光局(HTJ)は、⽇本ハワイウェディング協会(JHWA)と協業し、ハワイのロマンスマーケットに焦点を当てたプロジェクト「ココロつながるHAWAII ～Heart & Heart～」を発⾜。プロジェクトの公式サイトを開設した。