海外旅行

主要旅行業者43社の2022年10月旅行取扱額（速報）は前年同月比205.6%の2585億1746万円。コロナ前の2019年同月比は57.4%。インバウンドは、10月11日から大幅に水際対策が緩和されたものの2019年比17.5%。

日本交通公社が2022年10月27、28日、「旅行動向シンポジウム」を開催。コロナ禍の現在における世界と日本の動向、日本国内の市場、インバウンド動向の3点について、再始動に向けたヒントを解説。

JTBは、今年の年末年始の旅行動向見通しをまとめた。国内旅行者数は、前年比16.7%増の2100万人、国内旅行平均費用は12.1%増の3万7000円の総額7770億円と推計。海外旅行者は15万人。

これからの海外旅行の必須のお供となる「Wi-Fiルーター」。革新的なレンタル商品「WiFiBOX」のスマートな貸出/返却体験から携行性、使用感をまとめた。

マレーシア政府観光局タン・スリ・ドクター オン・ホン・ペン会長がトラベルボイスとのインタビューで今後の日本市場の見通しと方針を語った。また、マレーシアで進む「スマートツーリズム」や双方向交流についての見解も。

エールフランス航空は2022年11月、日本就航70周年を迎えた。日本路線は水際対策緩和を受けて旅行需要が回復傾向にあり、来夏は増便や新プロダクトの投入に踏み切る。

スイス政府観光局が観光産業でのサステナビリティの取り組みを強化。その取り組みを来日した同局のマルティン・ニーデッガーCEOに聞いた。共通の認証制度「スイステナブル(Swisstainbale)」を含めた5本柱から航空と鉄道の連携まで。

「観光の高付加価値化」とは？　スペックではなく、情緒的価値を高めて観光資源の価値を高めたカナダの事例を聞いてきた。

エア・カナダは、2023年夏期スケジュールの日本/カナダ路線を、復便や機材の大型化によって2019年同期を約5%上回る供給量で運航へ。国際営業担当ヴァイスプレジデントのルッシ氏が日本市場への期待を話した。

ユナイテッド航空が羽田／ニューアーク（ニューヨーク）線を2023年1月6日から週3便体制で開設する。同社の日本発米国本土行き路線は、羽田発3路線、成田発4路線、関西発1路線の計8路線へと拡大。

海外旅行アプリを運営する令和トラベルが就活体験のクチコミ投稿で、1万5000円分のクーポンと最大1万2000円分のAmazonギフト券を配布。円安下で卒業旅行をためらう大学生の需要を掘り起こす。

デルタ航空は、2022年12月以降発券分の燃油サーチャージを値下げ。日本／北米、日本／中南米線の片道あたり、現行の5万7200円から4万7000円に、日本／ハワイ線は3万6700円から3万500円に改定。

HISの年末年始の予約数ランキング1位はソウルで、11年ぶりに首位に。2位はホノルル、3位はバンコクだった。海外旅行全体の予約数は約19倍と大きく伸びているが、コロナ前の2019年比では2割程度。

国連世界観光機関(UNWTO)が、2022年末までに世界の海外旅行者数見通しを発表。パンデミック前の65%に回復か。一方で、高インフレやエネルギー価格の高騰などの経済環境が回復ペースを阻害する可能性も指摘。

エクスペディアは、2023年の旅行者動向に関する調査結果をまとめ、今後の旅行トレンドを明らかに。2023年は型にハマらない自由「ノーノーマル」旅行が好まれると分析。新たな傾向としては、旅行先決定でストリーミングの影響が増加。コスパ重視の傾向も明らかに。

マリアナ政府観光局は、2020年3月以降に結婚したカップル限定で200ドルクーポンをプレゼントするキャンペーンを開始した。コロナ禍でハネムーンや挙式を断念せざるを得なかったカップルにアプローチ。

フランス・ブルゴーニュ・フランシュ・コンテ地方の各観光局が、経済ミッションの一員として来日。日本がコロナ後初の訪問国。マリー=ギト・デュフェ地域圏議長とソフィー・オリエ＝ドマ地方観光局局長が日本市場への期待を語った。

ハワイ州観光局(HTJ)は、ハワイ州の観光の現状と今後の戦略について説明する「ハワイセミナー」を開催。ハワイ・ツーリズム・オーソリティ(HTA)をはじめ、4島の観光局トップが参加。再生型観光を推進していくうえでの指針となるDMAPを説明した。

エクスペディアが宿泊や航空券が割引になる「ブラックフライデーセール」を開催。2023年6月30日までの宿泊が対象で、3割以上の割引も。

キャセイパシフィック航空が、同社ウェブサイトから対象チケットを購入すると、カーボンオフセットが適用される「グリーンフライデーキャンペーン」を実施。