調査・統計・マーケティング

国内外の観光に関わる調査・統計・マーケティングの最新情報をお届けします。

日本人旅行消費額、4~6月は138%増、2019年比で26%減まで回復、1人当たり旅行単価は3.7万円に増加 ー観光庁(速報値)

日本人旅行消費額、4~6月は138%増、2019年比で26%減まで回復、1人当たり旅行単価は3.7万円に増加 ー観光庁(速報値)

2022年4~6月の日本人国内旅行消費額は前年比138.1%増の4兆4190億円、2019年比の減少率は前期の47.6%から26.3%に改善。1人1回当たり宿泊旅行単価は同29.1%増の5万5442円(同1.8%増)に。
自分好みの「飲食店探しできるツール」でグーグルがトップに、信頼性の低いグルメサイト離れが顕著

自分好みの「飲食店探しできるツール」でグーグルがトップに、信頼性の低いグルメサイト離れが顕著

グルメサイトのビジネスモデルに変化か。テーブルチェックの調査で、「信頼性」や「パーソナライズ」への対応の必要性が顕著に。
第7波でも若い世代は旅行意欲が向上、一方で男性シニアは慎重姿勢、行動判断は国よりも「自分の意志で」が多勢に

第7波でも若い世代は旅行意欲が向上、一方で男性シニアは慎重姿勢、行動判断は国よりも「自分の意志で」が多勢に

JTB総研が新型コロナウイルス感染拡大による心の変化や旅行に対する意識調査の結果を発表。
大企業勤務者の理想の出社頻度は「週3日以下」が7割超え、移住意向にも影響、求める働き方に変化か

大企業勤務者の理想の出社頻度は「週3日以下」が7割超え、移住意向にも影響、求める働き方に変化か

野村総合研究所(NRI)は、働き方と郊外・地方移住に関するアンケート調査を実施。理想とする出社頻度については、「週3日以下」が7割を超えた。理想の出社頻度が少ない人ほど、移住意向が高い傾向に。
訪日外国人の消費動向を宿泊費から詳細分析、上位15%が旅行消費額の25%を支出、国籍別の構成比も ー観光庁(2019年統計)

訪日外国人の消費動向を宿泊費から詳細分析、上位15%が旅行消費額の25%を支出、国籍別の構成比も ー観光庁(2019年統計)

観光庁が2019年の訪日外国人の動向を宿泊費にフォーカスして分析。1泊当たり宿泊費の上位15%に入る群と下位85%に入る群に分け、両者の特徴の違いを調べた。
国内大手旅行43社の総取扱額、6月は海外旅行がツアー再開で大幅増、インバウンド解禁で減少幅が若干改善 ―2022年6月(速報)

国内大手旅行43社の総取扱額、6月は海外旅行がツアー再開で大幅増、インバウンド解禁で減少幅が若干改善 ―2022年6月(速報)

主要旅行業者43社・グループの2022年6月旅行取いは、前年同月比271%増の1990億2549万円。コロナ禍の影響がない2019年同月比では50.2%減。海外旅行は前年同月比で393%増に。インバウンドは減少幅は若干改善。
サステナブル観光への意識調査2022、サステナブルな宿泊施設を選択した旅行者、世界では46%、日本は25%

サステナブル観光への意識調査2022、サステナブルな宿泊施設を選択した旅行者、世界では46%、日本は25%

ブッキング・ドットコムが、2022年版「サステナブルトラベル」レポートを発表。「サステナブルな旅は自分にとって重要」と回答した人は世界全体で81%、日本人回答者でも73%を占めた。
ドイツ人の高い環境意識、旅行の移動手段に影響を与える可能性、サステナブル観光の実現には価格引き上げ必要か

ドイツ人の高い環境意識、旅行の移動手段に影響を与える可能性、サステナブル観光の実現には価格引き上げ必要か

ITBベルリンらがドイツにおける環境意識が旅行に与える影響についての調査結果を明らかに。気候変動はドイツ人の65%の旅行行動に影響を与え、気候変動のために旅行行動を変えるかどうかの問いに最も多かった答えは「(長距離)飛行を避ける」。
HIS、秋の海外旅行で予約数トップはハワイ、ハネムーン需要も復活、平均単価は上昇傾向

HIS、秋の海外旅行で予約数トップはハワイ、ハネムーン需要も復活、平均単価は上昇傾向

エイチ・アイ・エス(HIS)は、2022年9月~11月の旅行動向を発表。海外旅行は前年比では1474.5%と大幅に増加。予約数トップはハワイで、ハネムーンやウェディング需要が復活。国内はトップは沖縄県。
若者世代の今夏の旅行意識、宿泊費用は1人1泊「8000~1万円未満」が最多、旅行情報の収集はインスタ、行きたい旅先は北海道がトップ

若者世代の今夏の旅行意識、宿泊費用は1人1泊「8000~1万円未満」が最多、旅行情報の収集はインスタ、行きたい旅先は北海道がトップ

楽天が若者の会員に実施した、夏の旅行に関するアンケート調査結果を発表。人気の旅行先1位は「北海道」。旅行情報の収集先はインスタがトップ。
旅行を検討する情報源、動画共有サイトやSNSが増加、チラシや雑誌は減少傾向

旅行を検討する情報源、動画共有サイトやSNSが増加、チラシや雑誌は減少傾向

ヴァリューズが実施した調査で、国内旅行の検討チャネルとしてYouTubeやSNSが増加している結果に。旅行業界サイトランキングトップはじゃらんnet.で、楽天トラベルが続いた。
宿泊統計2022レポートを発表、旅館・ホテル数の直近20年間の推移から、訪日インバウンド旅行者数の割合まで、ダウンロード無料 ―トラベルボイスSTATSシリーズ

宿泊統計2022レポートを発表、旅館・ホテル数の直近20年間の推移から、訪日インバウンド旅行者数の割合まで、ダウンロード無料 ―トラベルボイスSTATSシリーズ

トラベルボイスが宿泊統計を整理。「トラベルボイスSTATS」として、この約20年間の供給、需要、パフォーマンスの推移をまとめた。主要グローバルチェーンの売上などもレポート。
旅行関連のTwitterつぶやき数、2022年第2四半期は前年比250%増、米国のインフレで航空運賃や宿泊費への懸念も急増

旅行関連のTwitterつぶやき数、2022年第2四半期は前年比250%増、米国のインフレで航空運賃や宿泊費への懸念も急増

グローバルデータによると、2022年第2四半期におけるTwitter上での旅行関係のツィートは前年同期比で250%も増加。一方で、最近のツイートでは、航空運賃や宿泊費など旅費に対する影響に関するものが増えている。
訪日外国人旅行消費額、2022年4~6月は1047億円、1人あたり26万円 -観光庁(試算値)

訪日外国人旅行消費額、2022年4~6月は1047億円、1人あたり26万円 -観光庁(試算値)

2022年4~6月期の訪日外国人消費額(試算値)は1047億円だった。1人あたりの旅行支出は25万7206円と推計される。
日本人の宿泊者数、2022年6月はコロナ前の7%減まで回復、県民割の効果も ―観光庁(速報)

日本人の宿泊者数、2022年6月はコロナ前の7%減まで回復、県民割の効果も ―観光庁(速報)

2022年6月の日本人延べ宿泊者数は前年同月比72.2%増、コロナ前の2019年同月比では6.5%減の3386万人泊だった。客室稼働率は44.2%。
2022年度上半期の貸切バス業の倒産は9件、過去30年で最多、コロナで事業継続を断念 ―東京商工リサーチ

2022年度上半期の貸切バス業の倒産は9件、過去30年で最多、コロナで事業継続を断念 ―東京商工リサーチ

2022年上半期の貸切バス業倒産件数は9件で、うち8件がコロナ関連。移動制限が広がり、現状の苦しさに加え、先行きの見通しも厳しいことから事業継続を断念するケースが大半。
旅行予約サイト上位5社の利用者数、2022年4〜6月は前年の1.5倍以上に、トップは「じゃらんnet」で1368万人

旅行予約サイト上位5社の利用者数、2022年4〜6月は前年の1.5倍以上に、トップは「じゃらんnet」で1368万人

ニールセンデジタルによると、「旅行予約サイト」上位5社の利用者数は、前年同期と比較して1.5倍以上の増加。トップはじゃらんnetで前年同期比171%の1378万人。サービスの延べ視聴率も3月以降増加傾向。
関空、2025年の総旅客数は3700万人と予測、万博効果で2018年度比1.3倍、会期中の発着回数は上限超えか

関空、2025年の総旅客数は3700万人と予測、万博効果で2018年度比1.3倍、会期中の発着回数は上限超えか

関西国際空港の将来航空需要に関する調査委員会が予測発表。2025年大阪・関西万博の需要増で、総旅客数は2018年度比約1.3倍の3733万人に。2030年度には3889万人~4966万人に。

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