旅行会社

エイチ・アイ・エス（HIS）は、「第1回HIS海外旅行大感謝祭」を2023年2月11日と12日の2日間、 東京プリンスホテルで開催。海外旅行の気運を盛り上げるイベントとする。

JTBは、2023年の旅行動向見通しをまとめた。国内旅行者数は2億6600万人、海外旅行者数は840万人、訪日外国人数は2110万人と推計。中国からの訪日需要は23年7月以降に回復が本格化と予測。

世界大手OTAのTrip.comグループが実施した「2023年のインバウンド旅行トレンドを探る」ウェビナーをレポート。日本政府観光局、三菱地所、ANA NEO、トラベルボイスが出演。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、澤田秀雄会長兼グループ最高経営責任者(CEO)が2月1日付で退任。矢田素史社長(COO)がCEOに。

JTBグループのグアム現地法人がJCB会員向けに「タモンシャトル」で乗車賃無料キャンペーン。2023年5月22日まで

国際オリンピック委員会(IOC)と米イベント会社On Locationは、2024年パリ五輪に向けて、カスマイズ可能な「ホスピタリティ・パッケージ」を販売する。eコマースプラットフォームを立ち上げ。日本での販売は日本旅行が担当。

熱気球に乗って、古都奈良の文化財・景色を空中散歩する「ソラからナラたび」が1、2月に開催。薬師寺、唐招提寺を上空から見たあと、境内参観、写経体験なども盛り込み、特別な体験を提案。

HISは、世界最大級の日本アニメ・マンガコミュニティ「MyAnimeList」と業務提携。メタバース3などコンテンツ活用した日本の魅力の発信や日本のアニメ・マンガに関連した旅行商材の販売を進めていく。

世界遺産の姫路城でMR技術を活用した音声アトラクションの実証実験。歴まるでゲームや映画の主人公になったような一人称音楽体験を企画。知識なくても楽しめるように。

主要旅行業者の2022年11月旅行取扱額は、国内旅行は全国旅行支援の影響もありほぼ回復。海外旅行が依然落ち込んでいるため、総取扱額はコロナ前の2019年同月比では3割減の約3000億円に。

HISが宇宙ベンチャー企業の米Space Perspective社が提供する気球型宇宙船「Spaceship Neptune」の専用サイトをオープンした。1月18日から受付を開始、販売はHIS子会社のクオリタが担当する。

東京商工リサーチによると、2022年の旅行業の倒産件数は18件で、2021年から41.9%減少し、3年ぶりに前年を下回った。負債総額は前年比57.6%減の18億3200万円。

トラベル懇話会が新春講演会を開催。百木田康二会長は「海外旅行の復活が最大の懸念」と指摘し、同会として海外旅行の復活に向けて総力を挙げて取り組む方針を示した。

HISが運営する女子旅コミュニティ「タビジョ」を通じて2023年に行ってみたい旅先とコロナ禍前後での旅行事情に関するアンケートを実施。コロナ禍でも海外旅行に行った人が5割との結果も。

日本旅行業協会（JATA）が新春記者会見を開催。髙橋会長が旅行市場の現状と課題、今年の取り組みについて話した。

道頓堀ナイトカルチャー創造協議会とJTB、NTTコミュニケーションズは2023年1月5日～2月5日、「道頓堀クリーンプロジェクト」を実施。IoTゴミ箱を設置。

2023年1月12日～2月5日の、老舗料亭など10店舗が参画して実施するイベントが開催する。それぞれが趣向を凝らして京の食と文化を体験してもらえるようにする。

米観光産業ニュース「Skift」が、各国で進む中国人旅行に対する水際対策についてレポート。業務渡航関連の団体や代理店による反発やコメントを収集。欧州委員会は加盟27国に陰性証明提示の義務化を奨励することを決めた。この決定は、今年の旅行業界の回復ペースを左右すると予測。

竹村氏は、2023年も引き続きシームレスかつワンストップで思い思いの旅を簡単設計できるサービスを提供する方針。サステナブル・トラベルを重視するほか、世界のトレンドに応じた日本の魅力の発信と誘客にも取り組む。

山北氏は、2023年4月からリブランドに着手する新JTBの姿を「期待を超える挑戦を続け、新たな交流時代を切り拓くこと」と説明。2023年は国際交流再開の年となり、交流を可能にする社会・地球環境を持続させるための努力を続けていくとしている。