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JALグループのLCC「ZIPAIR Tokyo（ジップエア）」は、2026年2～3月に米フロリダ州オーランドへの直行チャーター便を運航する。日本からオーランドへの直行便が運航されるの初めて。これにあわせてディズニーとの共同プロモーションも実施。

JTBは、文化・空間・食を融合させた没入型体験で新たなイベントブランド「かげろひ」を立ち上げ。多彩な表現者との共創を通じて、日本各地を舞台に日本の精神性や文化に根ざした美意識を具象化させる。

日本旅行と将来宇宙輸送システム（ISC）は、宇宙旅行事業の商用化フェーズに向けた新たな業務提携契約を締結。商用運用に向けた販売・運営・体験設計の体制を構築。2026年度中に宇宙旅行の申込受付の開始を目指す。

旅行業界向けITソリューションを提供するトリプラは、タイを拠点に17ヶ国にホテル向け管理システムを展開する「Comanche Gogoji」と戦略的パートナーシップ。

東武グループが訪日客向けのオンライン多言語診療サービス「とらほす」を系列ホテル10施設で試験導入。メディ・エンジンと協業。24時間対応可能なオンライン診療と薬剤処方、ホテルまでの薬剤配送サービスを検証。

日本のクールジャパン戦略における日本文化の価値や、インバウンドの未来をめぐるセッション「IPトランスフォーメーション：外需50兆円市場化への道」をレポート。

楽天トラベルは、世界の旅行者向けにホテル予約サービスを開始。グローバルOTAへの成長に向けて、世界40万軒を超える宿泊施設の予約サービスを始める。グローバルプラットフォームで包括料金を事前に提示。

ルフトハンザ・ドイツ航空は2025年10月27日、羽田/ミュンヘン線で新仕様の客室「アレグリス」を搭載したA350-900の運航を開始。ファースト、ビジネスには温度調節機能も搭載。日本/欧州路線の回復の起爆剤に。

（PR）12月12日、東京都と東京観光財団が「サステナブル・ツーリズム」をテーマに、「第3回 観光経営力強化セミナー」を開催。世界水準の環境品質への取り組みがサービス品質の向上にどう寄与するか、事例を交えて講演する。

ロイター通信によると、フランス国鉄（SNCF）の新総裁で元フランス首相のジャン・カステックス氏は、議会公聴会で採算性が低い夜行列車網全体の拡大を目指していく考えを示した。

AirXは、世界でスマートモビリティ旅行を提供することを目的に、エイチ・アイ・エス（HIS）と業務提携を締結。2026年1月からフランス、スイス、モナコ・ニュージランドでヘリコプターによる移動サービスを提供。

「アンダーズ広島」が、広島市の中心部に2027年に開業。「アンダーズ東京」に続き、国内2軒目。高層棟「KAMIHACHI X (カミハチクロス)」の最上部21～31階に。

JALは、2地域居住を推進する「JAL 2地域居住クラブ」について、北海道札幌市を対象に実施する冬季実証実験の参加者募集を開始。2人でも利用しやすい「準プレミアムプラン」を追加。

国学院大学・観光まちづくり学部教授によるコラム。今回は、離島の民宿における新しいひとり旅需要の可能性について。

航空データのOAGがこのほど、主要空港のハブ機能に関する最新ランキング「MEGAHUBS（メガハブ）2025」を発表。過去10年間で世界の航空座席供給数は3割増加し、年間60億席を突破。

クロアチア政府観光局とスロベニア政府観光局は、日本では6年ぶりとなる旅行業界向けセミナー/商談会を共同開催。両国はパートナーとして日本の旅行会社に周遊旅行商品の造成を働きかける。

（PR）日本観光振興協会がこのほど開講した人材育成・認証プログラム「観光地経営人材認証（Dスタディ）」の受講受付を開始。観光地経営に必要な知識や技術・スキルをEラーニングで学べるコースを用意。

民泊エアビーがソーシャル機能を導入。タビマエ、タビナカ、タビアトにゲスト同士がつながることができるようにした。このほか、検索機能の改善、支払いオプション追加も。

LINEヤフーが法人向け「LINE公式アカウント」のプロフィールを刷新し、新たに「ビジネスプロフィール」の提供を開始。ビジネス情報集約に加え、2026年以降は来店予約や商品購入機能を実装する。

妙高杉ノ原スキー場が2025／2026年冬シーズンから、世界有数のスキーリゾートを対象としたシーズンパス「Ikon Pass」に加盟する。