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【年頭所感まとめ】　2016年の旅行・観光業界のトレンドは？　読むヒントが詰まっている企業トップの年頭所感。現在の観光関連への追い風の「さらに先」を見越した方針や決意表明が多く聞かれた。各社の決意を一覧。

2016年に旅行・観光ビジネスで押さえておくべきキーワードを観光ジャーナリスト・千葉千枝子氏が解説。北海道新幹線に伊勢志摩サミット、祝日「山の日」と消費税増税のインパクト、リオ五輪、そして東京へ―。

JALグループおよびANAグループの2015年度年末年始期間の利用実績によると、JAL、ANAとも国際線の旅客数は前年比増も欧州線では大幅減に。国内線ではJALは増加。一方ANAは微減となった。

2016年の航空業界全体に強気の業績予測。純利益363億米ドル、平均純利益率5.1%へ。そのうち、アジア太平洋地域は座席供給量が同8.4%増、純利益は2015年の58億米ドルから66億米ドルに。IATA予測。

リクルートが発表した2016年のトレンド予測キーワードで、訪日旅行者の「街の美容サロン利用」の増加傾向を指摘。これ以外にも、インバウンドの増加によって生まれた新たな兆しも。

HISが運営する4つのSNSのファンを対象に実施した、2016年に行きたい旅行先アンケートで、1位はキューバ・バハナがランクイン。ハワイ島、ニューカレドニアなど南の島も上位に。

日本旅行はアジア34か国が参加する国際スポーツイベント「ASTCアジアトライアスロン選手権大会」で、専用サイトを開設。海外の参加者が日本旅行の全ネット商品の予約・決済をできるようにした。

サービス連合は201年2月に、初の観光政策フォーラムを開催。「観光立国の実現にむけた提言」の発信が目的で、基調講演にはメディア出演も多い寺島実郎氏を招聘。参加は無料だが事前登録が必要。

JTBが2016年2月1日付のグループ会社役員人事を発表。新会社「JTB コミュニケーションデザイン」代表に就任予定の現JTB取締役・細野顕宏氏ほか、JTBグループ役員3名。

【年頭所感】　JTB代表取締役社長の髙橋広行氏。グローバル事業への投資積極化を推進する方針を表明。訪日旅行者向けには、ネット販売や商品造成、日本到着後のタッチポイント増強など、多角的に事業強化。

ANAホールディングスCEOの片野坂真哉氏が、2016年を迎えるにあたって年頭所感を発表。「夢は大きく。世界の70億人にとってなくてはならないANAグループに」と展望を示した。

【年頭所感】　エクスペディアのマーケティング ディレクター　木村奈津子氏。マルチデバイスや個人対応、「指名買い」をするファンの拡大などに取り組むことを表明。インバウンドでは観光局などとのコラボも積極化。

ブッキング・ドットコムの北アジア地区リージョナル・ディレクター、ジェームス・ホワイトモア氏が2016年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2016年はインバウンドのリピーター拡大に注力、地方の宿泊施設との連携強化も加速。

【年頭所感】 楽天 代表取締役会長兼社長・三木谷浩史氏。eコマース、デジタルコンテンツ、金融分野にIT技術を活用したフィンテック（FinTech）を3本柱として「楽天経済圏」さらに拡大していく方針。

ソフトバンクグループ代表の孫正義氏が、2016年年頭所感を発表。2016年も経営者チームを中心にグループ全体の成長を強く推進。各分野で地球規模の社会貢献できる情報革命のけん引役を担うことを表明。

2016年の旅行・観光ビジネスに関わる年間予定は？　旅行市場の推移予測とともに、根拠となる市場環境や動向、トレンドなどをJTB発表の「2016年旅行動向見通し」からまとめてみた。

JTBは2016年4月1日付で新会社「JTB コミュニケーションデザイン」を創設する。首都圏の法人事業強化の一環として、グループ4社のリソースを統合。MICE、広告・宣伝、人材育成といった法人需要にワンストップで対応へ。

HISは2016年1月3日から、ハウステンボス子会社の供給電力を店舗で販売。国内300店のネットワークを活用する。「初夢フェア」では旅行と同時申込みで割引キャンペーンも実施。

【年頭所感】日本政府観光局（JNTO）理事長・松山良一氏。2016年はインバウンドへの日本社会全体の大きな期待に応えるべく、「ビジット・ジャパンの旗手」として国内外での活動に専心。

日本旅行業協会（JATA）会長田川博己氏が、2016年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2016年を「海外旅行復活の年」に設定、海外渡航者2000万人達成に向けた需要喚起への取り組みを表明。