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毛塚氏は、感染症の拡大で人の移動の仕方が変わり、旅行計画時に必要な情報に変化が生じたと指摘。新たな価値基準を提案して旅行者のニーズに対応するとしている。

ダイクス氏は未曽有の年となった2020年を振り返り、困難な状況でも今年、そしてその先の旅行業界の未来を考える機会となったと言及。今後も、パートナー施設の復興とビジネスの成功を、強力にサポートするとしている。

ボーラ氏は東京五輪を控える2021年は、未知の世界が広がるステージになる年と展望。日本のユーザーのニーズにあったサービスと、魅力的な旅行体験の提供に鋭意努力するとしている。

米田氏は、近畿日本ツーリスト、クラブツーリズム、KNTコーポレートビジネスの各事業会社やコスト構造の抜本的な構造改革を実施。これにより、自らの専門性を磨き、市場の変化に即応できる唯一無二の存在を目指すとしている。

江利川氏は2021年、東京五輪開催にあわせ、安全安心な海外旅行と訪日旅行を業界一丸で実現することに意欲を示した。世界中で国際交流が制限された中、安全安心な旅の実現によって、日本が主体的に「世界の開国」をリードできるとの信念も述べた。

高橋氏はANAグループの事業再編を控える今年、グループの「安心と信頼の品質」にさらに磨きをかけ、新しい価値ある旅づくりに挑戦するとしている。

坂巻会長は、コロナ禍で観光の役割が改めて認識されたとの考えを表明。東京五輪を、国際交流再開のきっかけとすべく取り組み、新しい旅のスタイルを事業者と旅行者が一体となって作り上げていくべきと述べた。

大畑会長は、ツアーオペレーター業界として今後の観光業のあり方を再検証すべき時との考えを提示。日本政府にも、日本人の海外旅行を支えてきた同業界の現状理解と大胆な政策遂行を要望するメッセージを発している。

エクスペディアは、 「バケーションレンタル」について、日本での意識調査を実施。認知度はまだ低いものの、意味を理解したうえで、「興味がある」と回答した人は45%にのぼった。最も興味があるバケーションレンタル施設はコンドミニアム/アパート。

じゃらんリサ一センターが実施した「じゃらん人気温泉地ランキング」で、2020年4月以降、居住地を中心とした近場の温泉エリアへの訪問率がアップしていることがわかった。

ワークスモバイルジャパンの調査で、コロナ禍でもリモートワークを実施しなかった非デスクワークの従業員を雇用する経営層、従業員の意向が明らかに。

エクスペディアが外出自粛期間中の旅行先・検索ランキングを発表。2020年10月～12月チェックインの検索で、トップ10はハワイとアジアが席巻。

九州にある成田山 久留米別院が公式ウェブサイトをリニューアル。お守り、絵馬などの通販サイトに加え、ウェブ賽銭箱や御朱印のダウンロードなどの機能を追加した。

ヤフーが「Yahoo！検索」のデータをもとに集計した2020年の「日本の城 検索ランキング」によると、トップは世界遺産にも登録されている姫路城。二条城、名古屋城が続いた。

明治安田生命の営業職員約3万5000人の社用スマホに搭載しているLINE WORKSの顧客データと、Salesforce上で管理しているクラウド電話帳が連携。

観光庁は、観光事業者向けに年末年始のGoTo一時停止に関するキャンセル料の配分の考え方を発表。「特定の者が過大に取り分を取ることなく、公平に配分してほしい」と呼びかけ。

政府は新型コロナの変異種が各国で広がっていることを受け、12月28日以降、すべての国・地域からの新規入国を一時停止。変異種確認国からの帰国者には検査証明も求める。

GoToトラベルの利用人泊数は11月1ヶ月で約1654万人増え、事業が開始された7月11日から11月30日までの累計は少なくとも約6850万人泊に達した。支援額は少なくとも約4063億円。一人泊当たりの割引支援額は約4694円だった。

じゃらんnetが恒例の人気温泉地ランキング2021を発表。満足度総合1位は福島県の「高湯温泉」に。

JTB総研が年末年始の国内旅行推計を発表。旅行者数は73％減の790万人、旅行消費額は72％減の2608億円に。GoTo全国一時停止による消費減少額は3187億円と推計。