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横浜ベイエリアに2021年春、XRバスが登場。VRゴーグルを装着し二階建てオープントップバスでめぐる。企画募集で横浜三塔をモチーフの「ジョーカーを探して」が選ばれた。

デイアライブ社は、 Web・デジタルマーケティング支援サービス SURGE(サージ)の一部を無料利用できる個人向け「プレユーザー」を2021年2月から提供開始。「学べるコンテンツ」の体験、月1～2回程度メールマガジン「SURGE PRE-STUDY」の提供、イベントの参加、アドバイザーへの相談の利用が可能。

リクルートは、2021年4月1日付で傘下の完全子会社7社を吸収合併。7社が培ってきた事業運営ノウハウや多様な人的資産を集約。

三井住友銀行が仕事用のLINE「LINE WORKS」の利用開始。店舗行員に「LINE WORKS」アカウントを付与。行員は「LINE WORKS」を通じ、顧客のLINEとコミュニケーションができるように。

米ニュースメディア「スキフト」が、2021年の航空業界を展望。ワクチン接種が進めば、多くの人が喜んで航空旅行に戻ってくると考える関係者は多いが、航空会社の経営はいつ元に戻るのか？

世界の航空データを提供するシリウムが、2020年の航空データをまとめた「Airline Insight 2020」を発表。2020年(12月20日まで)の旅客便は前年の3320万便から1680万便に減少。2021年の航空業界で起こると予想されるトレンドについても予測。

ANAとJALの2020年度年末年始期間(2020年12月25日～2021年1月3日)の国内線旅客数は、12月28日から「GoToトラベル」の全国一斉停止の影響受けて、前年比で60%近く減少し、搭乗率も40%台に。

インドのビスタラ航空(Vistara)が、「Googleで予約」の検索および予約を開始。他のウェブサイトに移動することなく、グーグル上で予約から決済までを完結することが可能に。

シンガポール航空は、アマデウスの「Amadeus Travel Platform」に接続している旅行会社向けに、同航空のNDCプログラム「KrisConnect」のコンテンツの提供を開始。1月にアジア太平洋から。2021年上半期中には他の市場でも順次展開していく予定。

JALは旅のコミュニティサイト「trico」会員を対象としたチャーターフライトを2021年2月6日に運航。機内サービスに会員のアイデアを取り入れたユニークな企画。

実業家の前澤友作氏が総額100億円の出資先を発表。航空・旅行関連では、海中旅行事業を展開する「シーバルーン」、プライベートジェット事業を展開する「OpenSky」にも。

休日の体験予約サイト「アソビュー！」を運営するアソビューが、アウトドア予約のそとあそび社の全株式を取得。グループ化することでコロナ禍でも根強いアウトドアレジャーの需要取り込み図る。

クルーズ予約サイトを運営するベストワンドットコムが例年通り年末年始のキャンペーン。運行再開となった日本発着日本船、外国船日本発着コースの販売拡大を目指す。

JR東日本と西武ホールディングスが包括的連携。新しい働き方・暮らし方の提案、まちづくりに向けた長期的な連携、沿線活性化に向けた連携の3つを軸として、新しいライフスタイルの創出と地方創生を目指す。ワーケーション、MaaS、スタートアッププログラム、MICEなどで連携強化。

菅首相が1月4日、東京など1都3県の緊急事態宣言再発令を検討すると明言。発令された場合、1月12日以降のGoToトラベルの再開は難しいとの認識。

2021年1月7～9日に開催を予定していたツーリズムEXPOジャパン（TEJ）の特別企画「TEJ東京商談会／トラベルフェスタおよびアワード表彰式」が中止に。1都3県の知事が政府にあてて緊急事態宣言の発出を要請し、政府も検討に入ったことを受けた措置。

気候変動でOTAが果たすべき役割とは？交通輸送での二酸化炭素排出量削減の動きがヨーロッパを中心に広がるなか、ディーゼル車やガソリン車を使った体験の販売を中止することを提言。

2020年11月（第1次速報）の延べ宿泊者数は前年同月比30.2％減の3466万人泊。このうち、日本人は同15.7％減の3421万人泊で10月(第2次速報)の35.2％減から改善。外国人は10月の27万人泊から44万人泊に増加。客室稼働率は全体で46.1％。10月の42.8％からは改善。

2020年11月の京都市内66ホテルにおける日本人延べ宿泊客数は前年同月比42.8%増となり、調査開始以降最高の伸び率に。客室稼働率は、前月(41.0%)よりも22.2ポイント高い63.2％。緊急事態宣言以降最大の伸び幅となった。しかし、12月は「GoToトラベルキャンペーン」の全国一斉一時停止でキャンセル増と予測。

フィンランド政府観光局は「サステナブル・トラベル・フィンランドプログラム」を本格始動すると発表した。開発プロセスや環境にやさしい観光のためのツールを提供。