検索キーワード "9"

横浜で小学生の自由研究促す「夏休み植物研究イベント」。水耕栽培施設の見学、体験キット制作、親子で摘み立ては野菜やハーブ実食体験など。「学び旅」の市場開拓目指す。

スノーピークが「Snow Peak LIFE EXPO 2022」を開催。地方創生事業では、新たに4ヶ所でのキャンプフィールド事業を展開。「ローカル・ワーク・ツーリズム」や異業種とのコラボなど今後の同社事業の方向性なども展示された。

2022年6月の日本人延べ宿泊者数は前年同月比72.2%増、コロナ前の2019年同月比では6.5%減の3386万人泊だった。客室稼働率は44.2%。

2022年8月3日からの大雨によって甚大な被害が生じている観光関連事業者向けに東北運輸局および北陸信越運輸局内に特別相談窓口を設置。活用可能な支援策などを紹介する。

2023年3月24日～26日に開催される観光の大型展示会「第2回　日本観光ショーケース in 大阪・関西」が、出展者を募集。申し込みの時期に応じて、出展料に早期割引を適用。

ブッキング・ホールディングスは2022年第2四半期(4月～6月)の売上高は前年同期比99%増の43億ドル(約5720億円)、前年同期の1億6700万ドル(約222億円)の赤字から8億5700万ドル(約1140億円)の黒字に。予約泊数も同56%増でパンデミック後初めて2019年水準を上回った。

2022年上半期の貸切バス業倒産件数は9件で、うち8件がコロナ関連。移動制限が広がり、現状の苦しさに加え、先行きの見通しも厳しいことから事業継続を断念するケースが大半。

台湾のシルクスホテルグループが「ジャストスリープ大阪 心斎橋」を2022年12月に開業する。日本、台湾、香港、シンガポールなどアジア圏の観光客の取り込みを図る。

ニールセンデジタルによると、「旅行予約サイト」上位5社の利用者数は、前年同期と比較して1.5倍以上の増加。トップはじゃらんnetで前年同期比171%の1378万人。サービスの延べ視聴率も3月以降増加傾向。

米運輸省は、航空会社に対して、運航スケジュールや運航ルートを大幅に変更した場合、乗客へ払い戻しを行う規制案を発表。航空会社は、払い戻しを強制しているとして反発。

JAL、三菱地所、兼松の3社は、東京都の「空飛ぶクルマを活用したサービスの社会実装を目指すプロジェクト」に参画。2024年度に空飛ぶクルマによる運航実証を目指し、ビジネスモデル検討や離着陸オペレーションの実証など。

関西国際空港の将来航空需要に関する調査委員会が予測発表。2025年大阪・関西万博の需要増で、総旅客数は2018年度比約1.3倍の3733万人に。2030年度には3889万人～4966万人に。

東日本⾼速道路（NEXCO東日本）とNTTドコモは、新たに京葉道路でも「AI 渋滞予知」の実証実験を開始。ドコモのリアルタイム版モバイル空間統計と、NEXCO東日本が保有する過去の交通量・渋滞・規制などの実績データをもとにドコモが開発。

エアビーアンドビー(Airbnb)は、2022年度第2四半期(2022年4月～6月)で、第2四半期としては過去最高となる3億7900万ドル(約504億円)を計上。海外旅行で予約された宿泊数は、前年同期の2倍となった。

ブリティッシュ エアウェイズは、ロンドン・ヒースロー空港発着の短距離便の航空券販売を8月8日まで一時停止すると発表。

ブランド総合研究所は、都道府県の住民による幸福度、生活満足度、愛着度、定住意欲度の4つの指標を数値化した「第4回地域の持続性調査2022」の結果を明らかに。トップはは沖縄県(78.8点)で3年連続1位。上位は九州勢が独占。

JALは、関係人口拡大による地域活性化を目指し、「JALふるさとワーキングホリデー」を開始。第一弾は、8～9月に岩手県遠野市。岩手県八幡平市、秋田県藤里町、鹿児島県奄美大島大和村などでも計画。

サービス連合が2022春闘の結果を発表。2年以上のコロナの影響を踏まえ「さすがに値上げしなければ産業の未来はない」との認識で早期に取り組む組合が増加。賃金改善で成果も。

大韓航空が9月2日から、成田／釜山線の運航を再開へ。

楽天トラベルは、対象のテーマパーク提携ホテルに限定した「テーマパーク合同セール」を開催。「東京ディズニーリゾート」「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」「ハウステンボス」「レゴランド・ジャパン」の4ヶ所で。