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ニュージーランド航空（NZ）は、一時的に停止していた関西国際空港からの直行便を、季節限定で再開する。USJなど関西観光地を訪れるインバウンド需要にも期待。

凸版印刷と全日空商事は2016年3月より、訪日旅行者向けの「取り置き」サービスを開始。旅行者は出発前に日本の商品を予約、訪日後に実店舗で商品を購入する流れ。

ANAは、日系航空会社として初めてペットと機内で一緒に過ごせるチャーター便を利用したツアー「ワンワンフライトin北海道」を成田/釧路線で設定した。

北海道新幹線の開業を控えた2016年3月19日、北海道・北斗市は、北海道新幹線・新函館北斗駅の付帯施設「北斗市観光交流センター」をグランドオープン。現地の観光拠点として運営稼働開始へ。

東急不動産とNTT都市開発、ミリアルリゾートホテルズの3社が、沖縄・恩納村にある瀬良垣ビーチ周辺のホテル開発事業で基本協定契約を締結。約4万平方メートルのエリアでホテル開発・所有・経営を行う計画。

ディスカバー・ザ・ワールドの代表取締役に、３月１日付で、根来勇人氏が就任、斉藤永昭・代表取締役は会長に就任した。

【レポート】 先ごろインバウンドセミナーで展開されたディスカッションの取材記事。日本政府観光局（JNTO）海外プロモーション部部長　平田幸氏ほか、観光立国化の実践役を担う4名の有識者が「日本と世界とのギャップ」をテーマに語る。

観光庁の宿泊旅行統計によると、2015年の延べ宿泊者数は同6.7%増の5億545億人泊となり、はじめて5億人泊を超えた。外国人延べ宿泊者数は同48.1%増の6,637万人泊と大幅増に。

日本政策金融公庫農林水産事業の調査で、中国人の訪日旅行者が「寿司」や「刺身」に満足していることが判明。再訪時の希望では「農家民宿」や「農家レストラン」を希望する客層も。

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）で2016年3月7日、2015年度の年間入場者数が過去最高記録（約1270万人）に到達。当日パーク内は祝福ムードに。

国土交通省は2016年3月23日、福岡市で「日ASEANクルーズ振興シンポジウム」を開催。両地域を繋ぐクルーズのモデルルートを紹介し、両地域間のクルーズによる交流拡大を目指する。

ノルウェージャン・クルーズライン・ホールディングスは日本オフィスを開設。ノルウェージャン・クルーズについて、日本人2名を含む営業・マーケティングが専任チームで統括。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）が2016年3月1日、ブラジル・リオデジャネイロ支店を開設。個人向け商品開発や、同社の海外現地支店を生かした各国間の送受客事業も加速。

旅行検索サイト「トラベルコちゃん」が、セブン＆アイホールディングスが運営する旅行サイト「セブン旅ネット」に国内宿泊施設検索・比較機能を提供。24の宿泊サイトや旅行会社の情報を比較可能に。

インテリジェンスビジネスソリューションズは、イベントの効果測定が可能なマーケティングシステムサービスを開始。Beaconを採用し、精緻な位置情報を取得してデータを提供。観光地などでの活用も提案。

クラウドサービスのホットリンクとDLEはインバウンド市場をターゲットに、ビッグデータを活用したキャラクターソリューション事業を共同展開。データと言語を超えたクリエイティブでO2Oを促進。

日本銀行大分支店が2015年7月から9月まで実施した「おんせん県おおいたデスティネーションキャンペーン」の成果を公開。県内宿泊客は27.2％増、有料観光施設入込客数は33.3％増に。

長崎市と長崎大学、NTT西日本は「観光×ICT」の具現化に向け、包括協定を締結。これまでそれぞれの観光活性化の取り組みを踏まえ、ICTを活用して観光客のさらなる増加を図る。

ハウステンボスはこのほど、春の新アトラクションやスポットなどを発表。ホログラムやAR（拡張現実）技術、アナログとデジタルを融合させたアトラクションなど、最新技術を駆使したアトラクションやイベントスポットが多数登場。

宮崎県のフェニックス・シーガイア・リゾートは2016年3月、施設内に個室温泉「おゆのみや」を開業。入浴体験を特別なものにするプロジェクト「湯道」公認第一号。