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本格的和食メニューを提供することで定評のあるKLMオランダ航空。そのメニューを考案・監修する富川正則シェフに、この10年の現地の和食や機内食の変化について聞いた。旅行・グルメライターの古屋江美子による機内食コラム。

日本を含む23か国で実施した「フライト」に関する意識調査によると、「通路側座席に座る派」は日本人が最多。その他にも日本人の特徴が浮き彫りに。エクスペディア・ジャパン調べ。

全日空（ANA）が「ユニバーサルなサービス」強化計画を発表。ウェブサイトのアクセシビリティ向上や、空港・機内での施設充実などを進め、だれもが安心・快適に過ごせるサービスを目指す。

ベスプラが2018年7月より富士吉田市周辺にて、渋滞緩和と地域活性化を目指す実証実験。交通渋滞発生に合わせて周辺店舗に観光客を誘導。

フリーWi-Fiスポット展開と広告掲載で収益化へ。渋谷でNTTドコモなどが商業化目指し実証実験。

ソフトバンクと広島県福山市は、IoTやAIなど先端技術を活用した地域活性化に着手。スマートシティ実現への実証事業や人材育成に取り組む。

グーグルの支払いサービス「Google Pay」が電子マネーSuicaとWAONに対応開始。1つのアプリで主要4種類の電子マネーを利用可能に。

劇団四季が、2018年6月の「リトルマーメイド」福岡公演で、スマートグラス活用の多言語字幕サービスを提供。日本語、英語、中国語、韓国語に対応。

5月25日から施行される「GDPR（EU一般データ保護規則）」では、個人データを扱う旅行業界も大きな影響を受ける。BtoB事業トラベルポートの専門家が、旅行産業に与えるメリットと課題を解説。

JTBが2018年6月29日付の新役員人事案を発表。髙橋広行社長を中心に経営陣の一部の若返りを図り、4月に開始した経営改革をさらに推進。

国土交通省によると、2017年度第3四半期の国内航空事業者による平均遅延率は前年度比0.04ポイント改善して11.95％、欠航率は0.11ポイント改善して1.35％。

旅行コマースプラットフォームを提供するトラベルポートはこのほど、カンタス航空との複数年契約を締結。国際航空運送公開（IATA）提唱の新流通規格「NDC」対応の新プラットフォームとの接続も。

日本法規情報によると、「海外旅行時に旅行代理店を通す」人は73％。そのうち約1割が「旅行会社とのトラブルを経験」。

博報堂が中国のバイドゥ（百度）との戦略的パートナーシップを締結。中国市場を対象に事業を展開する企業に向け、データマーケティング支援を実施。

阪急電車が訪日外国人向けサービスを強化。阪急初の車内WiFiの提供や観光案内所の拡充など。

観光庁ら関係省庁がイスラム教徒（ムスリム）旅行者対応のためのアクションプランを策定。受け入れ環境整備やプロモーション

東京タワーが「いいわけチケット by 東京タワー」サービスを開始。「東京タワーのトップデッキツアーへの参加」を口実に、家族や恋人、上司などを誘いたい人向けに提供。チケットを合成した写真を保存して送付できる。

日本旅行業協会（JATA）が2017年度「働き方・休み方改革、ダイバーシティ推進」に関する表彰を実施。日本旅行とJTBグローバルマーケティング＆トラベルのプロジェクトが対象を獲得。

民泊仲介事業者が業界団体設立に向けた準備会合を開催。日・米・中の大手事業者トップが参集。

経団連が各府省庁に散在する情報・デジタル分野の関連施策を扱う「デジタル省」の創設を提言。国際戦略の推進に向け、早急な体制整備を促す。