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JTB総合研究所とCint Japanは、訪日旅行者の行動変化と持続可能な観光への意識調査を実施。訪日旅行者の約8割がタビマエに旅程をほぼ決定。旅行先でしたいことは欧米とアジアで違いも。

長野県の老舗旅館「扉温泉　明神館」の扉ホールディングスが、松本城でディナーイベント開催。観光回復に資するイベントとして、ルレ・エ・シャトー厳選シェフによる信州の食材・食文化を用いた特別コース料理を提供。

「アルツ磐梯」と「猫魔スキー場」が2023年12月、「星野リゾート ネコマ マウンテン」に。両スキー場の行き来には車で約1時間かかっていたが、リフト連結で約7分に短縮する。

大井川鐡道は昭和前期に主流だった「普通客車列車」を期間限定で運行。懐かしい昭和の鉄道を追体験する機会を提供。

ホテル・レストラン事業の「聚楽」が、昭和の戦前に豊島園で開催した全従業員参加の運動会と仮装大会の映像を公開。

2023年10月、「世界の持続可能な観光地トップ100」が発表。日本からは星空ツーリズムの与論島など10地域が選ばれた。

2023年10月26日、「ツーリズムEXPOジャパン（TEJ） 大阪・関西」が開幕。「未来に出会える旅の祭典」をテーマに、コロナ禍を経て多様化する観光産業の未来像を示す。

欧州観光委員会(ETC)のエドゥアルド・サンタンデールCEOが来日。日本市場の現状認識と今後に向けた取り組み方針を説明した。「課題もあるが機会もある」として、日本で新たな市場の開拓に意欲。

LINEヤフーは、検索と地図サービスで全国約700カ所の紅葉スポットの情報を確認できる機能を提供。色づき状況を5段階表示。新たに立ち寄りスポットとして「温泉を表示」「道の駅を表示」ボタンを追加。

地域航空会社の天草エアライン、オリエンタルエアブリッジ、日本エアコミューターと大手航空会社のANAおよびJALの5社は、「地域航空サービスアライアンス協議会（EAS Alliance）」を設立。

急速に議論が進んできた「ライドシェア解禁」。そのメリットや実現に向けたハードルとは？　観光政策研究者の山田雄一氏が、海外での経験談も踏まえて考察したコラム。

欧州観光委員会(ETC)のエドゥアルド・サンタンデールCEOが欧州で導入が検討されている渡航承認プログラム「European Travel Information and Authorization System (ETIAS)」について説明。導入は遅れる可能性も。

ロイター通信は、2024年2月14日から外国人旅行者に対して観光税を導入するバリ島の苦悩をレポート。最大の課題は交通問題とゴミ処理。観光税の導入で、他国に旅行者が流れるのではないかとの懸念も。

観光庁は、「オーバーツーリズムの未然防止・抑制に向けた対策パッケージ」の一環として、観光地域振興部持続可能な観光推進室に「オーバーツーリズムの未然防止・抑制に向けた相談窓口」を設置。

JR西日本が2024年運行開始する観光列車に、個室の上級座席を設置。1車両に2名用を10室。

ハイアットと東急不動産は2024年2月26日、「ハイアット ハウス 東京渋谷」を開業する。渋谷駅中心地区の再開発プロジェクトにおける主要施設の1つ、「Shibuya Sakura Stage」内に。

（PR）宿泊施設の予約管理システム「TL-リンカーン」を提供するシーナッツが、導入検討中の施設に向けた特設サイトを開設。システムの活用法や売上アップにつながる機能を紹介し、DX化を支援する。

ロイター通信によると、アムステルダム市は、2024年から宿泊税を現在の7%から12.5%に引き上げ。オーバーツーリズム対策として。

HISが学生旅行のプロモーション「大切な仲間と、いま、行こう。」。早めのキャンペーン打ち出しで学生たちの旅行取り込みを強化する。学生旅行専門店では最大15名まで参加できるオンライン相談も受け付け。

日本政府観光局(JNTO)は、定例のメディアブリーフイングで、「アドベンチャー・トラベル・ワールド・サミット2023(ATWS2023)」での活動報告を行なった。このほか、オーバーツーリズム対策の取り組みも説明。