デジタル・テクノロジー

エアビーアンドビー・ジャパン(Aibnb Japan)は、日本市場での新しいトレンドに合わせた新機能を初めて導入。2024年は「開放的な旅」の傾向が強まると予想。

トリップ・ドットコム・グループ（Trip.com）の2023年度第3四半期(2023年7月～9月)の売上高は前年同期比99%増の137億人民元(約2740億円)。中国の国内旅行市場は好調が続き、海外旅行も回復傾向。

カナダのポイント獲得プログラム「AIR MILES (エア・マイルズ)」は、宿泊予約提供パートナーとしてエクスペディア・グループを選択。API連携で、利用者にポイントの旅行商品の交換を可能に。

エンターテインメント施設「CITY CIRCUIT TOKYO BAY（シティサーキット東京ベイ）」が江東区青海に2023年12月17日にグランドオープン。新たに当日の入退場から走行タイムの蓄積までを一気通貫で行うことのできるシステムを導入。

（PR）12月12日、NECソリューションイノベータが、地域が主体となって稼ぐためのスキーム構築を学ぶオンラインセミナーを開催。日本観光振興協会や地域事業者、DMOが登壇し、事例紹介と本音トークを展開。

JR東日本は、MaaSプラットフォーム「Tabi-CONNECT」を活用し、モバイルSuicaを自動改札機にタッチすることで 利用できる電子チケット（フリーパス）のトライアルを実施。

タビナカ体験予約のクルック(Klook)は、JR東日本が発行する訪日外国人専用 IC カード「Welcome Suica」の販売を開始。東京23区のJR普通列車と東京モノレール1日乗り降り自由に。

CNNは2023年11月19、20日放映の旅番組「Next Big Trip」で日本の鳥取県、島根県、富山県西部にフューチャーした。スローペースで旅をし、息をのむような風景や予期せぬ宝の探索ができると紹介。

ロイター通信によると、欧州理事会および欧州議会は2023年11月16日、オンライン宿泊プラットフォームに対して、EU加盟国当局とデータを共有することを求めると発表。宿泊データを毎月当局と共有することを義務付け。

JTBが2023年度の中間決算で営業黒字に。タビナカの高付加価値とデジタル化を強化を含む1200億円超の投資計画も。

JTBらが大阪・道頓堀でクリーン活動を開始した。道頓堀の地域課題である「ポイ捨てごみ」の削減対策として、ICTを活用したごみ箱を道頓堀商店会エリア内の10カ所に設置。

竹は、インバウンド対応の企画「ようこそ歌舞伎座へ。」を開催。スマートフォン上で多言語に翻訳するQR Translatorを試験的に導入し、外国人に対応。

「ポケモン GO」で今年登場する新機能「ルート」を使ったイベントが東京・浅草で2023年11月25日から開催。浅草のイメージにマッチする浮世絵風に描かれたポケモンたちが、浅草六区ブロードウェイを中心に登場する。

JALは、日常生活のさまざまなサービスで生涯貯まるポイント制度を開始へ。新たなステイタスや特典を提供する「JAL Life Status プログラム」。「JALグローバルクラブ」への入会資格や新設など。

宿泊予約管理トリプラは宿泊予約エンジン「tripla Book」を利用する施設向けにオンライン広告の運用代行サービス「tripla Boost」の提供を開始。宿泊施設の人手不足やノウハウ不足を補い、 国内外の宿泊者を自社公式サイトへ。

南海電気鉄道は、インバウンド旅行者向けにQRコードを利用した特急券付きデジタル乗車券を発売。第一弾は、難波・新今宮・天下茶屋・堺～関西空港の片道乗車券とラピートの特急券をセットに。

（PR）「ローカル検索」対策としてナビタイムジャパンが提供するツールの注目が高まっている。インバウンド獲得として導入する事業者が増えている理由と、その特徴とは？

星野リゾート代表の星野佳路氏は、トラベルボイスのインタビューで、国内でのライドシェア導入の議論について、都市部の事情で進めるのではなく「地方に自由を与えるべき」と主張。

ロイター通信によると、東南アジアのグラブ・ホールディングスは、フードデリバリーとライドシェアの需要が伸びたことから、2023年第3四半期の調整後EBITDAが2900万ドル(約43.5億円)となり、創業以来初の黒字化に成功した。

東京メトロと東京都交通局は、中国からの訪日旅行者向けに、全線乗り放題乗車券「Tokyo Subway Ticket」をWeChatミニプログラム「旅日」内で販売を開始。