デジタル・テクノロジー

ブッキング・ホールディングスが2022年第1四半期の営業実績を発表。売上高は前年比136%増の27億ドル(約3510億円)に。非GAAP利益と調整後EBITDAは黒字に転換。

グーグルは、夏休みの旅行計画に役立つ新機能の提供を開始。「グーグル・フライト」では、2都市間の特定の日付の航空運賃を追跡できる機能を実装。ドライブ関連のツールも。

マスターカードは、持続可能で回復力の強い観光産業の構築を目的に、「マスターカード・ツーリズム・イノベーション・ハブ」を2022年5月18日にスペイン・マドリッドで立ち上げ。

グーグルは、検索結果をもとに米国の今夏の旅行トレンドを明らかに。上位20都市にロンドン(4位)など欧州5都市が入り、海外旅行への関心が復活している様子が伺える結果に。

エアビーアンドビー(Airbnb)は、2022年度第1四半期(2022年1月～3月)の営業実績を発表。今夏の予約数は2022年4月現在で2019年比で30%増加。

アプリ「カーナビタイム」で全国高速道路「渋滞予測カレンダー」を提供開始。2カ月先までの全国の高速道路の渋滞予測を、カレンダー上の4段階のアイコンで確認できる。

新たな関係人口や共創人口の風が起きている。長野県辰野町がエアビーと連携して実践する、Z世代も巻き込む仕掛け、辰野町で胎動する地方創生の動きを取材した。

ナビタイムが自転車の走行状況を可視化するデータ分析ツールを販売。コロナ禍で変容したマーケットニーズに対応。

2022年6月29日と30日、英国ロンドンで旅行テクノロジーをテーマとするイベント「トラベルテック・ショー」開催。「旅行の再始動」や「決済機能」などテーマでセッションを展開。

宿泊の権利を個人間で売買する「Cansell (キャンセル)」が2022年3月に破産、サービスを閉鎖した。新たなアイデアで観光産業に切り込んだスタートアップは、コロナ禍でどのような決断をしてきたのか。創業者の山下氏に聞いてみた。

サステナブル旅行推進の非営利団体「トラバリスト(Travalyst)」に、エクスペディアがパートナー参画。ブッキング・ドットコム、トリップ・ドットコム、トリップアドバイザーなどを含め7社に。

ANA Xは、シンガポール拠点のOTAアゴダと業務提携。世界中の150万軒を超える宿泊施設を提供する宿泊予約サイト「ANAワールドホテル」を新規開設した。

横浜観光コンベンション・ビューローが「バーチャル横浜」を開設。パノラマビュー45本、動画12本、観光地64スポットを掲載する。MICE主催者向けに訴求。

KDDI、東急、渋谷未来デザインらが参画するバーチャルシティコンソーシアム（VCC）が都市連動型メタバースなど対象としたガイドラインをまとめた。

毎年、ハワイで開催されてきた「ウクレレフェスティバル・ハワイ」が52年の歴史に幕。最終回は7月17日にオンライン形式で開催される。

ホテル・旅館予約「一休」は、 宿特化型SNS「YADOLINK（ヤドリンク）」のサービスを開始。オンライン上で「宿好き」が集まるコミュニティを形成。

USJが関西観光の情報を一元化する官民一体のインバウンド向け観光アプリ開発との連携を発表。共同プロモーションや調査を実施する。

クラブツーリズムは、月額定額制「クラブツーリズムパス」で地域との連携を強化。様々な切り口のデジタルコンテンツ（動画）や会員限定リアルイベントなど。

JTBが大黒屋と業務提携。大黒屋が引き取った中古ブランド品の査定相当額分に10％上乗せした額を、JTBのポイントプログラムである「JTBトラベルポイント」として付与する。

中央日本総合観光振興機構（広域連携DMO）が、中央日本エリアを旅行する自動プランニングから予約・決済のシームレスなサービスを開発。ナビタイムとの協働で。