DMO・観光局

フランス南東部オーヴェルニュ・ローヌ=アルプ地域圏でおこなわれたランデブー・アン・フランスの視察ツアーをレポート。パリにプラスするデスティネーションとして、日本人誘客に向けた強みと課題とは。

奥飛騨エリアで、北アルプスと温泉郷の風情を楽しむオープンバスが運行。岐阜県の誘客プロモーション事業の一環で、観光協会が受託。

国学院大学 観光まちづくり学部教授によるコラム。大学と学生たちを事例として、観光産業の未来に向けて、いま起きていることを再考する。

2030年の冬季五輪・パラリンピックにフランスのアルプス地域が選ばれた。これが4度目の開催となる。環境への配慮や地元住民との合意形成など新たな対応など準備に向けた取り組みについてオーヴェルニュ・ローヌ・アルプ地方観光局のコルミエ局長に聞いてみた。

ハワイ州観光局（HTJ）が開催した「HAWAIʻI EXPO 2025 × Ke Au Hou Festival（ハワイエキスポxケ・アウ・ホウ・フェスティバル」の来場者数が過去最高の2万2512人を記録。

デンマーク・コペンハーゲンの観光局（ワンダーフル・コペンハーゲン）が、旅行者の環境活動の成果に対して文化体験を提供する新しい取り組みを拡大。市内90ヶ所の施設が参加。期間は9週間に。

カナダ中東部のオンタリオ州に、ラグジュアリーな牧場リゾート「ホワイトストーン・ランチ」が開業。広大な敷地に牧場、14部屋のスイートルームなどを備えたリトリート施設で貸切も可能。

イスタンブールの大聖堂「アヤソフィア・グランド・モスク」の大規模な修復プロジェクトが本格化。巨大ドームを大地震にも耐えられる強さにする一方で、内部に残る歴史的なモザイク画を守る。

マカオ政府観光局によると、2024年の総入国者数は、約3500万人で、コロナ前2019年の88.7%まで回復。日本人は2019年比では43%と半数以下にとどまっているものの、前年比で68%増。今後もエンタメなどの訴求を強めていく。

ハワイ州観光局が広告キャンペーン「Beautiful Hawaiʻi」第2弾を開始。ハワイにまつわる100の物語として、ハワイ4島の魅力を100本のショート動画で紹介。

オーストラリア政府観光局がブリスベンで開催された「Australian Tourism Exchange（ATE）2025」で成長戦略を発表。日本市場に関する前向きな展望も示された。

英語、中国語（簡体字・繁体字）、韓国語の3カ国語に対応した「京都西山データベース」公開。京都市西山エリアに点在する寺社、観光資源を3カ国語および英語音声ガイドで紹介。

旅行・観光コンサルティング企業のネクストファクター社のカサンドラ・マッカリーCEOが、世界のDMOの最新動向を調査した「フューチャーズ・スタディ2023」の結果を説明。世界と日本との違いが明らかに。

エクスペディアは4月15 日から、ハワイ州観光局日本支局とコラボレーションした「ハワイ旅行超応援キャンペーン」を開始。ハワイ40以上の対象ホテルで使える航空券とホテルのセット割プランを用意する。

「稼げる観光地経営」の本質であり、DMOと観光行政に求められる視点とは何か。観光振興の本質を問うコラム。

千代田区観光協会は、「AI蔦屋重三郎」が編集長を務め全文AI生成テキストを書き起こしたカルチャー誌「千代田細見」を区内で無料配布する。AIにキャラクターや感性を学習させて制作。創刊号は神保町を特集。

（PR）第9回「ジャパン・ツーリズム・アワード」の募集が開始。今年は自薦だけでなく、他薦での応募も可能とし、国内外からより幅広い取り組みがエントリーされることを期待している。応募は無料、締切は5月30日。

西オーストラリア州で2025年4、5月にかけ先住民アボリジナルの文化を体感できるフェスティバルが相次いで開催される。食、アート、音楽などを通じて6万年の歴史を持つ豊かでユニークな文化を楽しめるイベントだ。

2024年の日本からケアンズへの渡航者数は10万7000人で、コロナ禍前の2019年比で96％の水準まで回復。1人あたりの平均滞在日数は5.9泊で6％上昇、平均支出額は約13万2000円で7％増。

フィジー政府観光局は、地球と地域社会に優しい新しい観光の形として、持続可能な観光プログラム「ロロマ・アワー」を展開。サンゴの植え付けや交流など1時間で手軽に持続可能な行動を体験してもらう。