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蘇氏は同社が昨年、無料キャンセル補償やフレックス予約の導入など感染拡大予防への対応に最大限努めたことを説明。コロナ収束後には日本のインバウンド回復に向けた観光振興に貢献していく考えを示した。

赤坂氏は、コロナ禍と訪日外国人旅行者の激減が、いつまでも続くわけではないと言及。感染症の拡大が落ち着いたら日本各地を訪れてもらうべく、地域活性化をポストコロナの事業戦略の柱の1つとして取り組む方針を示した。

矢島氏は、日本路線では運航中の成田／ダラス線に加え、今年3月末の羽田／LA線とダラス線の再開予定を説明。共同事業パートナーの日本航空との連携で、営業体制や運賃・サービス強化を図り、需要回復へ努力すると述べた。

岡安氏は、ニーズの変化への対応はもはや当然で、その上で他社と差別化したプロダクトやサービスがあって生き残れるとの認識を表明。常に先を見据え、需要動向やニーズに敏感になってアイデアを出していく意欲を示した。

植村氏は、コロナ禍で厳しい状況にある海外旅行だが、業界とともに危機を乗り越え、一日も早い日本市場の回復に向け、旅行流通のプラットフォーマーとしてサポートしていく思いを述べた。

佐野氏は、海外旅行や出張の再開めどが立たない状況に不安を感じている同社のユーザーや顧客企業に対応し、各国出入国情報などを発信する海外旅行情報サイトを開設。東京五輪では、訪日客向けサービスを万全な体制で提供するとしている。

吉竹氏はコロナ禍でもビジネス渡航のサポートを強化する方針を説明。一方で、スマホでの通信とアプリを通したサービスも拡充し、旅行の安心安全と楽しさ、魅力を届けることで、誘客と旅行市場の活性化に努めるとしている。

孔氏はコロナ禍でも、サービス展開を迷わず強化したことを説明。多くの事業者との連携が実現したのは、各社の市場復帰への高い期待感と強い信念があったからと、観光事業者の顧客価値最大化をサポートしていく決意を示した。

毛塚氏は、感染症の拡大で人の移動の仕方が変わり、旅行計画時に必要な情報に変化が生じたと指摘。新たな価値基準を提案して旅行者のニーズに対応するとしている。

ダイクス氏は未曽有の年となった2020年を振り返り、困難な状況でも今年、そしてその先の旅行業界の未来を考える機会となったと言及。今後も、パートナー施設の復興とビジネスの成功を、強力にサポートするとしている。

ボーラ氏は東京五輪を控える2021年は、未知の世界が広がるステージになる年と展望。日本のユーザーのニーズにあったサービスと、魅力的な旅行体験の提供に鋭意努力するとしている。

米田氏は、近畿日本ツーリスト、クラブツーリズム、KNTコーポレートビジネスの各事業会社やコスト構造の抜本的な構造改革を実施。これにより、自らの専門性を磨き、市場の変化に即応できる唯一無二の存在を目指すとしている。

江利川氏は2021年、東京五輪開催にあわせ、安全安心な海外旅行と訪日旅行を業界一丸で実現することに意欲を示した。世界中で国際交流が制限された中、安全安心な旅の実現によって、日本が主体的に「世界の開国」をリードできるとの信念も述べた。

高橋氏はANAグループの事業再編を控える今年、グループの「安心と信頼の品質」にさらに磨きをかけ、新しい価値ある旅づくりに挑戦するとしている。

坂巻会長は、コロナ禍で観光の役割が改めて認識されたとの考えを表明。東京五輪を、国際交流再開のきっかけとすべく取り組み、新しい旅のスタイルを事業者と旅行者が一体となって作り上げていくべきと述べた。

大畑会長は、ツアーオペレーター業界として今後の観光業のあり方を再検証すべき時との考えを提示。日本政府にも、日本人の海外旅行を支えてきた同業界の現状理解と大胆な政策遂行を要望するメッセージを発している。

エクスペディアは、 「バケーションレンタル」について、日本での意識調査を実施。認知度はまだ低いものの、意味を理解したうえで、「興味がある」と回答した人は45%にのぼった。最も興味があるバケーションレンタル施設はコンドミニアム/アパート。

じゃらんリサ一センターが実施した「じゃらん人気温泉地ランキング」で、2020年4月以降、居住地を中心とした近場の温泉エリアへの訪問率がアップしていることがわかった。

ワークスモバイルジャパンの調査で、コロナ禍でもリモートワークを実施しなかった非デスクワークの従業員を雇用する経営層、従業員の意向が明らかに。

エクスペディアが外出自粛期間中の旅行先・検索ランキングを発表。2020年10月～12月チェックインの検索で、トップ10はハワイとアジアが席巻。