調査・統計・マーケティング

デロイトトーマツグループとコンデナスト・ジャパンは、共同で訪日海外富裕層向けに事業・広報を行う企業・自治体向けにコンサル事業を開始。まず、訪日海外富裕層調査を実施し、その結果を明らかにした。

北東アジア圏の旅行市場の近年の分析と将来予測。中国市場の本格的な復活に伴い、訪問客数が大幅にアップしたのは韓国、香港、マカオ。これに対し、台湾への恩恵は平均以下だった。

じゃらんリサーチセンターの「国内宿泊旅⾏ニーズ調査 2025 春」によると、「⼤阪・関⻄万博」の影響で、今年のゴールデンウィークの大阪府への旅行需要が急上昇。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、今年のゴールデンウィーク（2025年4月25日～5月6日）の予約状況を公表。海外旅行予約者数前年同期比3ポイント減ので96.9％。国内旅行予約者数全体では109.2％。

楽天トラベルは、今年のゴールデンウィーク（2025年4月26日～5月6日）の旅行動向を明らかに。大阪府は、予約泊数の前年同期比が全国トップの1.3倍超と大きく増加。

JTBは、2025年のゴールデンウィーク期間（4月25日～5月7日）の旅行見通しをまとめた。GWの総旅行者数は2345万人（前年比93.1％）、総旅行消費額が9855億円（前年比96.1％）で減少傾向となる見込み。

OTAアゴダの調査によると、サステナビリティを重視する日本の旅行者は39%。アジア全体の平均68%を下回った。28%が特別な体験を、26%が地元経済の支援を重視。

世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）が、サステナビリティに関する最新の消費者意識レポートを発表。旅行者のサステナビリティ意識と、実際に購入する旅行サービスとの「乖離」を分析。

WILLER MARKETINGは、冬季期間および春休み期間におけるインバウンド観光客のバス利用の動向をまとめた。春休み期間のの総予約者数は前年比125％に。

オーバーツーリズム問題が大きくなり、世界では観光税や入域人数制限、民泊抑制など抑制の動きが加速している。トラベルボイスは世界で起きている状況から定義、日本の現在地を紐解き、この問題を解決・抑制するためのレポートを発行した。

2025年2月の訪日外国人旅行者数（推計値）は326万人。2月の過去最高を更新。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年2月の日本人出国者数（推計値）118万人。

クチコミ管理ツールのTrustYouは、2024年のサイト別クチコミ数のシェアランキングを発表。最もクチコミが投稿されたOTAサイトは前年に引き続きブッキング・ドットコム。2位は2023年3位だったアゴダ。

2025年1月の国内の主要旅行業43社・グループの旅行取扱状況は2019年同月比では28.1%減の2304億6286万円。パッケージツアーは48.5％減の485億2251万円とほぼ半減に。

ヤフー・データソリューションは、「Yahoo!検索」のビッグデータをもとに検索者数が伸びたお花見スポット・ランキングを発表。１位は「京都府立植物園」。該当期間で検索者数が約3.6倍に増加。

2025年1月の延べ宿泊者数（第1次速報）は前年同月比9.6%増の5004万人泊。外国人が同35.1%増の1518万人泊、日本人は同1.3%増の3486万人泊。客室稼働率は同3.6ポイント増の54.8%に。

2024年12月の外国人延 べ宿泊者数は1541万人泊（同22.9%増）で、全体に占める割合は28.2%に。三大都市圏は同18.5%増の1024万人泊。地方部は同32.5％増の517万人泊。国籍別では、第1位が中国で240.8万人（構成比18.6%）。

タビナカ専門メディア「Arival」の調査によると、事業者側が力を入れているマーケティング活動と、リーチしようとしている消費者層には、かなりの食い違いがあることが判明。

LINEヤフーは、2024年10月のインターネット利用環境に関する調査結果を明らかに。「スマホ」でのインターネット利用者は、15～79歳全体で90％に。70代は、今回過去3年間で最も高い割合となった。

総務省統計局「家計消費状況調査（2024年12月分結果）」によると、2024年12月の二人以上の世帯のネットショッピング支出額は3万1493円。旅行関連費は2割増で好調。