訪日インバウンド

Tricolageは、グローバル・サステナブル・ツーリズム協会が認定した第三者国際認証機関のひとつControl Union Certificationsより、2022年12月28日付で日本初となるGSTCツアーオペレーター認証を取得した。

世界遺産の姫路城でMR技術を活用した音声アトラクションの実証実験。歴まるでゲームや映画の主人公になったような一人称音楽体験を企画。知識なくても楽しめるように。

欧州を中心に人気が高い「無料ツアー」。インバウンド再開で日本でも無料ツアーが広がるのか？ガイドへのチップで収益化する「Japan Localized」を立ち上げた宮本大氏に、そのビジネスモデルと描く青写真を聞いてみた。

ウェザーニューズの2023年「第一回桜開花予想」によると、今年の桜開花トップは2023年3月20日の東京で、広範囲で平年並みかやや早い開花となりそう。函館は4月23日の予想。

京都市の非公開寺院「廣誠院」の敷地内に1日1室1棟貸しの宿坊と食堂が開業。別荘のような京都暮らしを提案。ウエディングフォトプランも。

日本政府観光局が開催した「JNTO認定外国人観光案内所シンポジウム」をレポート。リピーターが多い別府市と新富士駅にある認定案内所の敏腕スタッフが実践する満足度向上への工夫とは？

JNTO運営のサイト「日本の魅力を、日本のチカラに。」では、インバウンドの最新データや地域の事例など、訪日旅行者が訪れたくなる地域を目指すためのヒントを幅広く紹介。

日本旅行業協会（JATA）が新春記者会見を開催。髙橋会長が旅行市場の現状と課題、今年の取り組みについて話した。

関係人口から移住・定住につながるケースは人それぞれ。山形県酒田市への移住を決めたガンバリーニ・ピエール・杏子夫妻の場合は？観光にも関わるようになった現在と移住の経緯を聞いてきた。

高級ホテル・レストラン運営「ひらまつ社」は、「D-EDGE Hospitality Solutions」と統合的テクノロジーインフラとデジタルマーケティングソリューションの提供で契約。インバウンドビジネス拡大を見据えて。

道頓堀ナイトカルチャー創造協議会とJTB、NTTコミュニケーションズは2023年1月5日～2月5日、「道頓堀クリーンプロジェクト」を実施。IoTゴミ箱を設置。

京都市は2023年2月1日～3月27日、「京都レストランウインタースペシャル2023」を開催する。名店151店が、3000円～2万円で期間限定メニューを提供。国内外からの誘客を促進する。

全国でプライベートツアーを展開するotomo社がびわ湖大津観光協会と連携協定を締結した。滋賀県大津市におけるガイドツアーの基盤警備を共同で推進する。

2023年1月12日～2月5日の、老舗料亭など10店舗が参画して実施するイベントが開催する。それぞれが趣向を凝らして京の食と文化を体験してもらえるようにする。

JALと日本郵船グループが連携。フィリピン人船員への給与支給や送金・為替機能などを提供する電子通貨プラットフォーム上で、訪日需要を開拓する新サービスを開始。

清野理事長は今年をインバウンド観光の再スタートの年として非常に重要な一年となるとの認識を示した。JNTOの総力を挙げて、各地域のインバウンド観光の早期回復の支援に努める方針。

2022年11月（第1次速報）の延べ日本人宿泊者数は前年同月比3.9％増、2019年同月比でも2.7%増の4170万人泊。外国人は前年同月比1098.6%増の400万人泊でトップは米国。

2021年に日本で開催された国際会議の参加者総数が前年比42.6%減、2019年比97.2%減の5万5221人（外国人は750人）。開催件数は前年比86.9%減、2019年比99.2%減の29件。

ジェトロと日本政府観光局、日本食品海外プロモーションセンターが「日本の農林水産物・食品の輸出とインバウンド観光の促進に向けた相互連携に関する覚書」を締結した。

国土交通省は、海洋周辺地域における訪日観光の魅力向上のための事業の公募（第5回）を開始。海洋周辺地域における観光コンテンツの磨き上げや関連する受入環境整備を支援。