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コロナ禍で大きく変化した観光。2023年の始まりに、変化したポイントとこれからの10年のメガトレンドを展望したウェビナーをレポート。

JNTO運営のサイト「日本の魅力を、日本のチカラに。」では、インバウンドの最新データや地域の事例など、訪日旅行者が訪れたくなる地域を目指すためのヒントを幅広く紹介。

東京都と東洋大学が、観光経営人材の育成を目指す2日間のオンライン講座を開講。「持続可能な観光」の国際的な枠組みや、ESG投資の観点からみた観光、ヨーロッパの先進事例などを解説。参加無料。

昨年末のフォーカスライト・カンファレンスで発表された「注目スタートアップ25」。リストアップされた全25社を一挙公開、事業内容から今年の目標までまとめた。過去5年間の選定結果の傾向も。

マルコ・ペリッツア氏は2023年の出張手配は、出張前から後まで、出張者の快適を重視する必要があるなど、複数の変化を指摘。出張が経済的、社会的、環境的な進歩を推進する善の力であることが、再び証明されるとの考えを示した。

髙野氏はインバウンドサイトの刷新、サステナブル旅行の推進など取組みを説明。2023年は社会情勢を注視しながら、宿泊施設やパートナーと団結し、旅行需要回復に取り組んでいきたいとした。

ケニアで肉食動物を研究している生態学者、モルデカイ・オガダ博士が、アフリカ観光の課題や「サステナビリティ」について語った。グローバルツーリズム再考に向けた提言とは？

フォーカスライトがこのほど、調査レポート「旅行体験の将来展望（The Outlook for Travel Experiences）2019～2025年」を発表。「知っておくべき5つのこと」としてまとめた。

トラベルボイスとヤフーが、ウェビナーを開催。日本人の海外旅行市場でいま起こっていること、次の誘客に生かせるポイントをYahoo! JAPANのビッグデータから読み解く。

米観光産業ニュース「Skift」のイベントにトリップ・ドットコムのシューベルト・ルーCOOが登壇。中国人消費者の購買嗜好の変化について触れたうえで、海外旅行再開に向けた注意点を指摘。

タビナカの国際会議「Arival」にグーグル・トラベルのエマニュエル・マロット氏が登壇。タビナカ検索予約「Things to do」に関する8つの疑問にこたえた。「数ヶ月以内に」にタビナカツアーも掲載へ。

通訳品質評議会が「インバウンド復活に向けた地域活性化・観光DX戦略」をテーマに「第12回インバウンドビジネスセミナー」を開催する。リアルとオンラインのハイブリッドで参加費は無料（定員400名）。インバウンドビジネス対応の責任者や担当者が対象。

台湾発のAIテクノロジー企業iKala（アイカラ）が、独自のビッグデータから、台湾インフルエンサーの日本旅行への影響力を可視化したレポートを発行。詳しくはこちら。

米観光産業ニュース「Skift」によると、LCCエアアジアの持ち株会社キャピタルAが6つのグループ航空会社を「エアアジア・アビエーション・グループ」傘下に集約。定額制サブスクサービスを日本を含むエアアジアグループ航空会社が運航するすべての国も対象に。

NECソリューションイノベータが、サステナブル・ツーリズムと地域が自走できる観光 DXをテーマに、ウェビナーを開催。地域組織や地域事業者が取り組める持続可能な観光経営の方法を解説。12月16日開催。

総合不動産サービス世界大手のジョーンズ・ラング・ラサールが、不動産&ホテル投資フォーラムを開催。当日の動画と資料をオンデマンド無料配信中。

Trip.comグループが、「2023年のインバウンド旅行トレンド」をテーマにウェビナーを主催。各分野の専門家を招き、これからの国際観光や地方創生・メタバースなどのトレンドを解説。

2022年10月の京都市内116ホテルの客室稼働率が、前月からは9.3ポイント増、前年同月からは24.9ポイント増の63.7%に。外国人観光客入国制限緩和と「全国旅行支援」が下支え、コロナ禍となってからの最高値。

トラベルボイスとCRMの世界大手セールスフォース・ジャパンが、自治体・DMOの観光DXをテーマにウェビナーを開催。三重県における観光DXの取組事例から、観光DXを成功に導くポイントやロードマップを解説する。

「トラベルボイスLIVE（オンライン版）」をレポート。インバウンドに欠かせない救急通訳から最新のAI通訳事情まで、効果的な「通訳」サービスの活用法を解説。