国内旅行

2021年3月7日の「新阿蘇大橋」開通を記念して、開通前の橋で撮影した記念LIVEの動画公開。10月23日と24日には、「阿蘇ロックフェスティバル2021」開催へ。

JR東日本は、オンライン予約「えきねっと」を2021年6月27日に大幅にリニューアル。アプリでは最短3ステップで予約が完了するほか、予約の変更払戻、最大6人の予約にも対応。「受取用QRコード」を導入し、違う駅で別の時間での個別発券も可能に。

アルビレックス新潟は、新潟県の協力で「サッカー観戦日帰りバスツアー」を実施する。新潟県内のファミリー、若者向けに実施し、新たなサポータづくりを目指すもの。

ドワンゴのニコニコ事業部は、4月17日にリモート観光の番組を生放送する。長崎バス観光が企画協力。視聴者はコメントでガイドに質問することも可能。

観光庁が、新たな旅のスタイル普及に向け、企業・地域向けにワーケーション・ブレジャーの制度導入を促すツールを作成。パンフレット、セミナー動画、統一ロゴ提供へ。

JTBは、「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「同行者」については、「夫婦・パートナーのみ」と「一人」が増加。直近の旅行の行先を決めるきっかけは「OTA(28.6%)」が最も多い結果に。

JTBが法人向けワーケーション情報サイト「WOW！orkation STORY」を公開した。企業と自治体の顧客ネットワークを活かして仲介。

主要旅行業者46社・グループの2021年2月の旅行総取扱額は前年同月比85.9%減の426億1554万円だった。一部地域が緊急事態宣言下で1月の87.4％減と同じく低水準にとどまった。

三重県が、ワーケーション受入れ推進プロジェクトを本格的始動。キックオフイベントで鈴木知事が同県のワーケーションの取り組みを説明したほか、トークセッションでワーケーションの意義の議論が交わされた。

JTBが「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「国内旅行をしたいという意識が以前より高まった」では、男性よりも女性のほうが高く、特に20代と30代女性が突出。

積水ハウスが地域と一緒に地方創生を進める「TRIP BASE STYLE アンバサダー」の募集を開始した。道の駅隣接のマリオットを拠点に地方の新たな旅スタイル創出を図る。

Eコマース「OnBuy.com」が、世界の主要テーマパークで使われている抗菌ウェットテッシュの購入費用を試算。トップは中国の海洋テーマパーク「珠海長隆海洋王国」で1700万ドル(約18億円)から2070万ドル(約23億円)。

JR東日本が、バスツアーの検索・予約サービス「BUSKIP」を2021年4月29日から開始。旅行各社が提供するバスツアー行程から、行きたいスポットを部分的に利用、最適のプランを提供へ。

クルーズツアーの販売を主に手がけるベストワンドットコムがバスツアー専門のオンライン完結型予約サイトを開設した。旅行各社が企画する全国発の約500ツアーを掲載。

JTBなど3社がXR技術を活用して仮想空間上にバーチャルな日本をつくりあげる。観光やショッピングなどさまざまなコンテンツを楽しみながら交流を深めることができる事業で地域の特産品をeコマースで販売する仕組みも構築。

Airbnbが日本国内でゲストやホストに対する「近隣コミュニティサポート窓口」の運用を開始。従来のオンライン対応に加え、電話リクエストにも日本語通訳を介して迅速に対応する。

近畿日本ツーリストコーポレーションビジネスは、ふじみの救急病院との業務提携契約を締結し、PCR検査をセットした法人向け旅行・イベントの取り組みを開始する。

パーソナルスペースで移動ができる自動車旅行。今のトレンドと地域誘客を考えるオンラインセミナー「トラベルボイスLIVE特別版」をレポート。

御朱印ならぬ「御船印」プロジェクトがスタート。各地の船会社が日本各地を船で巡る新たな旅を提案。

WILLER(ウィラー)は「MaaS Meeting 2021」を開催。大阪府の服部健太氏、京阪ホールディングスの吉村洋一氏、TOUCH GROUPの原田静織氏が登壇。交通と都市政策の連携について議論が行われた。