検索キーワード "9"

カナダのウエストジェットが2023年5月1日、成田/カルガリー線に週3便で新規就航。将来的には日本とカナダ50%ずつの旅客構成に。アルバータ州観光公社は日本市場で先住民族観光の訴求を強化していく。

コンサルティング企業EY Japanによると、2023年の短期滞在者を対象とした宿泊施設市場は41％成長すると予測。リモートワークの浸透が背景に。また、宿泊施設でのサステナビリティへの取り組みの必要性も指摘。

中国のトラベルテックDida Travel社のデータによると、メーデー休暇(4月29日～5月3日)における中国人の海外ホテル予約数は前年比30倍。平均客室単価(ADR)も前年比47%増に。

日本初、ウェルネスツーリズムをテーマにした専門展示会「国際ウェルネスツーリズムEXPO」が間もなく開催。世界で需要が急増する同分野の本質を学び、観光戦略に生かすヒントが得られるセミナーも多数開催。

鹿児島市中心地に「シェラトン鹿児島」が5月開業する。鹿児島初の外資系シティホテル。全228室で、各種レストラン、大浴場、宴会場などを備え、国内外からの誘客を図る。

フィーノホテルズが京都市中京区に「KAYA 京都 二条城 BWシグネチャーコレクションbyベストウェスタン」を開業した。烏丸線「丸太町」から徒歩10分で、「大人の隠れ家」がコンセプト。

日本の大幅な水際対策緩和後、日本人の海外旅行のハードルも低くなった。欧州の最大市場であるフランスの現状はどうか？ 現在の課題や今後の期待について、HISインターナショナル・ツアーズ・フランス・ジェネラルマネージャーのケヴィン・ベルトン氏に聞いてみた。

日本政府観光局（JNTO）は、2023年度の主な取組みを発表。特別な体験をSNS やウェブサイト、広告・広報などで発信。北欧地域を新たに重点市場化し、アドベンチャートラベルや万博の情報発信も。

今年6月23日に新潟空港を拠点に新規就航するトキエアは、「TOKI AIR NFTプロジェクト」を立ち上げた。ファンコミュニティ「CLUB TOKI」を創設するとともに、エアラインコミュニティ向けNFTを5月31日から期間限定で販売。

ANAは、2023年3月期連結決算で、3期ぶりの黒字化を達成。2024年3月期については、営業利益を上方修正。純利益は800億円を予想する。国際線の鍵はアウトバウンドの回復との認識。

HISが海外旅行キャンセルサポートをリニューアル。「学校行事の変更」や「旅行予約時に予期できなかった何らかの事情による自己都合」でも補償するプランが登場。

コロナ禍でも時価総額100億円にまで急成長し、旅のスタイルに新たな風を吹き込んでいる旅のサブスク「HafH（ハフ）」運営のKabuK Style。フィンテックをベースにしたその事業計画と見据える未来とは？「10年後には旅行業界でもプレイヤーのチェンジは起こる」と話す創業者の砂田氏に聞いてきた。

エクスペディアは、旅行者が旅行映像コンテンツを見ながら、関連する旅行を予約・購入できる新しいメディアプラットフォームを発表。ブランドUSAとの提携し、映像から旅行予約ができるチャネルを立ち上げる。

中国政府は、2023年4月29日から中国入国の際の防疫対策を緩和。出発前48時間以内の検査について、PCR検査に加えて、抗原検査による陰性でも渡航を可能に。航空会社は搭乗時に陰性証明書の確認を行わない。

JTBがガストロノミーツーリズム推進で、訪日外国人向けフードプラットフォーム「byFood.com」を運営するテーブルクロス社へ出資。地方への誘客から施策検証までワンストップで提供。

タビナカの国際会議を主催する「Arival (アライバル)」は、アジア太平洋地域の今後のタビナカ市場を予測。市場規模は2025年には過去最高を更新する750億ドル(約10兆円)に。オンライン予約比率も3倍以上に拡大。

日本オラクルと北海道大学、富良野市は2021年度から開始した産学官連携による「北海道富良野市のスマートシティ推進支援プロジェクト」について、2022年度の報告会を開催。テーマは「環境」と「観光」。

フィジー政府観光局が日本からの観光客誘致を強化。フィジー・エアウェイズが成田／ナンディ線を再開したのを機に、東京・大阪で3年ぶりとなる旅行会社を対象としたセミナーを開催した。

ANAが2023年5月1日から中国線を大幅に拡充する。上海線は首都圏から1日3往復に、関空線も再開。

「キャプション by Hyatt 兜町 東京」が2025年開業。階数は地上12階、地下1階で、客室数は195室。ハイアットの最新ライフスタイルホテルブランド。東京初進出。