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ユーロモニター社が「サステナブル・トラベル・インデックス2023」を発表。国別トップは前年に続きスウェーデン。都市別トップはメルボルン。世界の消費者のうち80%近くが、サステナブルな旅行のためなら、通常よりも10%以上高い料金を払うと回答。

AP通信によると、ドバイ国際空港の2023年上半期の旅客数が4160万人となり、2019年上半期の実績を上回った。いち早く観光客の受け入れを再開したことも、旅客の早期回復に。2023年上半期の海外からの観光客数は約855万人。

北海道の高速道路乗り放題になるドラ割「HOKKAIDO LOVE! 道トクふりーぱす」で、宿泊施設やフェリーとセットにすることでさらにお得になる限定プランが登場。

ビジネスジェット「HondaJet」を活用した「プレミアムガストロノミーツアー」。本格的な販売に向けたトライアル、新たな富裕層旅行の中身を担当者に聞いてきた。

トラベルボイスとハワイ州観光局が、ウェビナーを開催。州の経済を支える観光の本格回復に向けた現状と短期的な施策から、目指す高付加価値の観光に向けたプロセスを語る。

KLMオランダ航空は2023年9月以降、日本／アムステルダム線の直行便を段階的に強化。成田発は9月5日以降、関西発は10月29日からの冬期スケジュールから全便直行便とする。

エア・カナダは、カナダ観光局の協力で「トリップムービー撮影の旅」モニター募集キャンペーンを実施する。実際にカナダを訪れて自分の体験を動画で共有する旅行モニター10名を募集。

ポケマルを運営する雨風太陽が滋賀県と連携し、関係人口の創出を図る。県内で活躍する女性生産者との交流会や現地ツアーを実施。滋賀県の「食と農」の魅力を発信。

日本旅行は、北海道スペースポート（HOSPO）と大樹町を舞台にした新たな探究学習プログラムの提供を開始。「ロケットワークショップ探究プログラム」と「宇宙のまちづくり探究プログラム」の2つを設定。

JTBとトリップ・ドットコム・グループは、アジア圏からの訪日インバウンド市場で宿泊施設や各自治体など事業パートナーの課題を解決することを目的に、合弁会社「株式会社JTB Inbound Trip（仮称）」を設立することで合意。

ANAはA380型機「FLYING HONU」3号機を10月20日から成田/ホノルル線に投入。10月29日から羽田/青島線に週7便で就航するなど中国路線を増強する。国内線ではPeachと合わせてコロナ禍前を上回る運航便数を計画。

JALは2023年度下期で、成田/香港線、関西/ロサンゼルス線、関西・中部/ホノルル線を10月29日から増便。11月下旬には羽田/ニューヨーク線にA350-1000が就航予定。国内線では新型機材で丘珠/根室中標津に新規就航。

現地ツアーや体験、アトラクション施設などタビナカ領域の世界最大の国際会議「アライバル360」が2023年10月9～12日、米国フロリダ州オーランドで開催。期間限定でトラベルボイス読者割引あり。

ニールセン デジタルが18～24歳のスマートフォン利用動向を調査。企業は主要メディアを活用したコミュニケーションが重要であり、競合他社を含めた多くの広告に接していることを理解して試行錯誤すべきなどと指摘。

ナビタイムジャパンは2023年8月、経路検索「NAVITIME」、法人向け「NAVITIME API」をはじめ全サービスで、全国すべての高速バスデータに対応。

HISが鳥取県に「HISすなば国　訪日レップオフィス」を開設。鳥取への訪日誘客を再開。

2023年7月に行われた旅行テクノロジーの国際会議「WiT Japan & North Asia 2023」では、東南アジアと韓国の旅行市場についてのセッションも。現地を代表するOTAが参加し、現状認識と今後の注力ポイントなどを説明した。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、2023年1月1日～12月31日の予約状況から、「韓国」の旅行動向をとりまとめ。6月出発以降、韓国全体の売上高はコロナ禍前の2019年水準に回復。ソウル、釜山などの都市が人気。

立命館大学が2024年4月大学院に「観光マネジメント専攻」を新設。観「観光に、MBAの力を」をコンセプトに掲げ、観光産業における「ビジネスを創造するリーダー」の育成を図る。

2023年お盆期間(2023年8月10日～8月20日)、ANA、JALとも国際線が好調。両社とも旅客数が2019年比で70%近くまで回復。特に国内線のハワイや東アジアでの回復が鮮明。