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長野県の竜王スキーパークは、「日本一スノボデビューしやすいスキー場」宣言。無料レッスンなどでスノーボードデビューする人をサポートすることで、継続的な来訪につなげていく。

参拝客でにぎわう伊勢市が年始の混雑回避策を実施。パーク＆バスライドや混雑状況配信など。

観光×デジタルの国際会議「WiT JAPAN 」が約2年ぶりに開催決定。コロナ禍で観業界が引き続き苦境にある中、その意義と意義見どころを実行委員長の柴田氏と副実行委員長の浅⽣氏に聞いた。

英国の航空データ分析大手「シリウム」は、年次レポートで、2022年に旅客機輸送力（運航便座席数）は2021年比で47%増加すると予想。2022年の年末までには2015年の水準に戻る可能性があると分析している。

デジタル庁は2021年12月20日から、新型コロナウイルス接種証明書アプリの運用を開始。登録にはマイナンバーカードが必須に。入国者向けにはウェブサービス「Visit Japan Web」を提供。

JTBの2021年10月の国内旅行の取扱額は前年同月比17.1%減の453億2500万円。団体旅行の合計取扱額は同102.8%増となった一方で、企画商品（個人ツアー）の取扱額は同43.1%減と不調。

読売旅行は、 新しい日帰りバスツアー「行き当たりばっ旅」の販売を開始。通常の半額以下の一律4980円で提供することで、日帰りバスツアーの魅力を再発見してもらうのが狙い。

マカオ政府観光局は、2021年12月末日をもって、日本支局の業務を委託してきたマイルポストとの契約を終了。日本支局は閉局に。

エアトリは、コンパクトホテルの運営およびフランチャイズを展開をするファーストキャビンHDと資本業務提携。エアトリグループが展開する旅行サービスの相互送客などで協力していく。

ホテルニューオータニがアリアンツ・トラベルと提携。「宿泊キャンセル保険」をパッケージ化した宿泊プランを造成し、リスク回避の手段を提案することで、復調しつつあるビジネス需要の取り込み図る。

「1年半も対応すると、コロナ禍が平時に近い状況になった」。生き残り対応から次のステージに移った星野リゾートの現状とGoToへの提言、北米進出まで聞いた。

キャンプ場検索・予約サイト「なっぷ」の予約データによると、2021年10月は最近のキャンプ人気に加え、 新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着いてきたこともあり、予約件数は2019年同月の2.8倍に。

ANAとJALは、2021年度年末年始（2021年12月25日～2022年1月4日）の予約状況を発表。国内線予約数は両社とも前年比増。2019年の70%〜80%の水準まで回復している。

大手町・丸の内・有楽町(大丸有)エリアのイベント情報やモビリティ情報を一括して提供するアプリ「Oh MY Map!」が登場。魅力的なラストハーフマイルエリアを構築。

東京観光財団と大阪観光局が「公益財団法人東京観光財団と公益財団法人大阪観光局との包括連携に関する協定」を締結。パートナーとして協力することで日本の観光をリード。

来年1月8日～3月18日の70日間にわたり、「京都レストランウインタースペシャル2022」が開催。京都を代表する料亭やレストラン、ホテルが冬の期間限定メニューを特別価格で提供する。

日本旅行業協会(JATA)は、風の旅行社代表取締役の原優二氏と阪急交通社代表取締役社長の酒井淳氏を新たに副会長として選定。

東武トップツアーズが2022年1月1日付で重要人事を発表。「DX 推進室」の新設など、組織改正も。

JTBはJR東日本グループのビューカードと提携し、「びゅう商品券」による支払いの取り扱いを開始した。全国（沖縄県除く）に店舗を持つ旅行会社では、唯一の取扱会社となる。

サブスクリプション型の「SaaS（software-as-a-service：ソフトウェアのサービス化）」が、観光産業に変革を与える可能性がある。旅行系テクノロジーの専門家が解説。