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「フォーカスライト・カンファレンス2021」基調講演に、グーグルのトラベル担当マネジングディレクター、ネルソン・ボイス氏が出演。旅行の消費行動、マーケティング戦略を語った。

全日空商事は、アドプラットフォーム事業「PORTO」と連携し、「トラベルメディア」の販売を開始。旅マエ・旅ナカ・旅アトの各場面の接点をデジタルで繋ぎ、旅行者に対して最適化した広告を配信する。

東武鉄道は、東京ソラマチにて東武ホテルグループの宿泊券やレストラン食事券が当たる日本初の「ホテルガチャ」を販売。１回5555円で 日光・中禅寺金谷ホテルの宿泊券など16プランを用意。

メタ観光推進機構は、メタ観光マップの完成と今後の墨田区のメタ観光について考える観光会議を開催。パネルディスカッションでは墨田区の観光の課題やこれからについても議論。

ニールセン デジタルは、シンガポールにおけるZ世代のプロフィール分析を発表。この世代の特徴として一般的に取り上げられている4つの神話について、データをもとに真の特徴を探った。

国連世界観光機関(UNWTO)は、マドリッドで開催された第24回総会で2021年の「ベスト・ツーリズム・ビレッジ」を選定。日本からは京都府南丹市美山町と北海道ニセコ町が選ばれた。

2022年1月16～22日、カンボジアでASEANツーリズムフォーラム（ATF）が開催。アセアン各国の観光素材や旅行サービスが一堂に会する見本市も。

「フォーカスライト・カンファレンス2021」に今話題の旅行予約アプリ「ホッパー(Hopper)」のCEOフレデリック・ラロンダ氏が登場。「トラベル・フィンテックの可能性、そしてスーパーアプリ化の野心などを語った。

楽天グループとマリオット・インターナショナルは、 会員プログラムにおけるパートナーシップを開始。シルバー以上の楽天会員を対象に、Marriott Bonvoyへの登録を進めていく。新規入会キャンペーンや無料宿泊券プレゼントキャンペーンも展開。

日本ホスピタリティ推進協会が2022年1月22日から2月5日まで、オンラインで「アソシエイト・ホスピタリティ・コーディネータ特別養成講座」を開講。「おもてなし」に広く関わる人材育成、初のオンライン完結型商材。

LIFULL(ライフル)が運営する地方移住マッチングサービス「LOCAL MATCH」は、料理人と地域を仲介する新プログラムを開始。都市部の料理人と、「食」による地域活性化を目指す地域の人材とをマッチング。

再生手続きを終えたホワイト・ベアーファミリー(WBF)は、新たに3つのプロジェクトを立ち上げ。新会員制度の開始のほか、グルメショッピングサイト「千匠商店」をリリース。

Trip.comとWTTCが最新の旅行動向を取りまとめたレポートを発表。コロナ後の回復のカギを握る消費者の予約トレンドを分析。

ナビタイムジャパンがオンラインセミナー「モビリティ勉強会～経路探索編～」を開催。経路探索サービスで切磋琢磨してきたヴァル研究所と「日本におけるMaaSの課題や可能性」などをトークショー形式で展開。

エアビーアンドビー(Airbnb)の「持続可能なツーリズム」に関する意識調査よると、日本では「持続可能な旅行は重要」は68.6%に。地域コミュニティへの貢献についても半数以上が意識する結果に。

HISの2021年10月旅行取扱高は2019年同月比92.5%減の29億1569万円。海外旅行は同97.6％減の7億6505万円、国内旅行は同55.3％減の21億579万円にとどまった。

クラブツーリズムがフジドリームエアラインズの協力で、約20分間の低空飛行オホーツク海の流氷鑑賞する新しいツアーを発売した。

米旅行メディア「Skift」は、オミクロン株の出現によって再び揺れる観光・ホテル業界についてリポート。政府による旅行規制の有効性に疑問を投げかけ、入国を制限するよりもワクチンの公平な分配の方が重要ではないかと問題提起。

観光庁が発表した宿泊旅行統計調査（速報）によると、緊急事態宣言などが解除された2021年10月の日本人延べ宿泊者数は、前年同月比5.5％減まで回復。客室稼働率は全体で42.1%で、ビジネスホテルは前年同期を2.6ポイント上回った。

京都市観光協会（DMO KYOTO）によると、2021年11月の市内103ホテルの客室稼働率は65.5％に回復し、GoToトラベルキャンペーンがあった前年同月と同水準になる見込み。10月の客室稼働率は39.1%。前月からは12.1ポイント増に。