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2021年に世界で最もダウンロードされた旅行系アプリは「グーグルマップ」。価格凍結で話題のホッパーが米国OTA部門で1位、世界でも3位に急上昇した。ライドシェア系アプリのダウンロードも増加。

日本旅行業協会が新春記者会見。高橋新会長が所信表明で、観光再生やコンプラ徹底など言及。

トラベル懇話会が2022年1月7日、「ウイズコロナ時代の観光を展望」をテーマに新春講演会を開催。オミクロン株が拡大するなか、コロナと経済活動との両立に業界トップのさまざまな見解が示された。

「WiT JAPAN 2021」が2022年1月14日と15日にハイブリッド形式で開催される。国内外から多彩な登壇者が参加。コロナ禍の動向や今後の展望について、さまざまな視点から議論する。

国際機関の表彰などでサステナブルツーリズムで日本のトップを走る岩手県釜石市。アフターコロナに向けて注目が高まるサステナブルツーリズムの本質を、「かまいしDMC」の活動から探った。

2021年11月のHISの旅行取扱高は、前年同月比38.4％減、コロナ禍の影響がなかった2019年同月比では89.3%減の37億3680万円。海外旅行は依然として全方面で企画旅行の催行中止。

2022年を迎え、旅行・観光関連の各社トップ／リーダーが年頭所感や新年の挨拶を表明。各組織・企業が示す今年の方針や決意を整理してみた。

山北氏は創業110周年である2022年、中期経営計画を「回復と成長に向けたフェーズ」に歩を進め、同社がこれまで提供してきた価値で地域・社会課題の解決に貢献していく意志を明示。持続可能なツーリズム産業の未来につながるよう、努力を続けるとしている。

酒井氏は2年にわたる危機の間、新たなものを生み出す努力をしてきたことを説明。海外旅行に対する市場の期待が高まりを感じるなか、2022年は「挽回の年」とし、関係者との信頼関係のもと、常に変化を求め、成長し続けていく意欲を示している。

様々な分野で旅行・観光ビジネスに従事する起業家や経営者、グローバル企業の幹部社員などが「2022年はどんな年になる？」というお題で議論。オンラインコミュニティ「トラベルマッシブ」の記事を紹介。

和田長官は、コロナ禍からの回復期の切り札として、観光の重要性に変わりはないと説明。今後も安心・安全な旅行環境の確保に加え、「新たなGoToトラベル事業」の検討など、4つの観点から必要な取り組みを推進していく方針を示した。

浜野氏は、この2年間で業界全体が受けたダメージに言及。金融対策や雇用の確保、または施設の整備等に関する要求に充分なエネルギーを注力しながらも正しい情報の中で安全安心な旅を増やすことこそが、現下の最重要課題だと説明している。

二階氏は「コロナ禍からの復活」を掲げ、ANTAとして旅行業界の発展に向けた事業に重点的に取り組むことを表明。国際交流も、感染収束の地域から順次再開できるよう、関係省庁に要望するとしている。

髙橋氏は、4年ぶりの東京開催となる「ツーリズムEXPOジャパン」が、旅行復活の起爆剤になると期待。新しい局面を迎えるなかで旅行会社の真価が問われるとし、会員各社一丸で観光業界の再生を目指すとしている。

大畑氏は、新型コロナウイルスの発生から2年が経過した現在も、日本が国際往来再開への方向へ舵を切れない状況について懸念を表明。復活のタイミングに照準を合わせた日本の施策実現とともに、ツアーオペレーターへの幅広いサポートを求める考えを示している。

三村氏は、コロナ禍で増大した検索データから見える新たな需要や心理の変化が、以前とは全く異なる動きを見せている点を紹介。検索データの可視化等をはじめ、データの持つ価値を提供して旅行業界への貢献や活性化への寄与を目指すとしている。

パンデミック後の旅行市場では、どのようなマーケティング戦略が必要か？　「トラベルテック・ショー2021」に出演したフェイスブックのインダストリー・マネジャーが最新トレンドを語った。

HISが2021年10月期の連結決算を発表。子会社不正利用の影響も織り込む。

ホテル運営JHATとHIS子会社2社のGoTo不正受給問題で、観光庁とGoToトラベル事務局が現時点での調査状況と今後の対応を発表。HISは要請に対応し、ガバナンスなど改善策を提出へ。

米旅行メディア「フォーカスワイヤ」が、観光産業での気候変動対策の遅れを指摘。官民連携の取り組みを進めていくためには、DMOのや役割が重要になると提言。