検索キーワード "9"

リクルートのじゃらんリサーチセンターが、日帰り旅行に関する調査結果を発表。他の年代とは違う、若年層男性に特徴的な志向。

2022年3月25～27日、大阪市のインテックス大阪で展示会イベント 「日本観光ショーケース in 大阪・関西」が開催された。

トリプラとOTAインサイトが2022年4月12日・15日・20日、宿泊施設向け合同セミナーを開催。両社のツール連携の戦略や事例紹介など。

JR東日本が既存のバスツアー部分利用で自由な個人旅行を実現する新スタイルの旅行商品を発売。

レジャーのサブスク「レジャパス！」が、4月8日に利用開始。記念キャンペーンも実施。

観光庁は、県民割支援の対象を地域ブロックに拡大。「北海道・東北」「関東」「北陸信越・中部」「近畿」「中国・四国」「九州・沖縄」の全国6プロックを設定。

米旅行調査フォーカスライトによると、米国では2023年までにホテルのオンライン直販の売上シェアが再びOTAを超えると予測。最新レポートを紹介。

トラベルボイスとカナダ観光局が、ウェビナーを開催。地場産業が破綻したフォーゴ島の再生など、カナダ各地の多様な取り組みから、地域課題を観光の力で解決し、持続可能な観光を実現するヒントを探る。

帝国ホテルを含む「内幸町一丁目街区」の開発を推進する事業者10社は、「TOKYO CROSS PARK構想」を発表。5つのテーマで日比谷公園とつながる都市空間を作る。新ノースタワー館は2030年度、新本館は2036年度に完成予定。

香川県庁舎旧本館と東館（県庁舎東館）が国の重要文化財に指定された。戦後に建てられた庁舎としては全国初。県庁舎東館は、建築家・丹下健三氏の設計で1958年に竣工。

グリーンシーズンでの来場者を増やす長野県の「白馬岩岳マウンテンリゾート」。冬シーズンもノンスキーヤーの集客にも力を入れている。夏と冬の相乗効果で来場者数を増やす取り組みを、岩岳リゾートの和田社長に聞いた。

アソビュー社がスキー・スノーボードの実態調査を実施。関東は約5割が「以前していたが今はしていない」と回答するなど地域差が浮き彫りに。

トリップ・ドットコム・グループ（Trip.com）の2021年度通期の売上高は中国国内旅行の回復に牽引され、売上高は前年比9%増の200億人民元(約3800億円)。赤字幅も改善。

旅のサブスクサービス「HafH」とJALによる航空サブスクサービス実証実験での参加者データが公表。データから今後の需要創出の可能性を示す5つの特徴が明らかになった。

損保ジャパンらが「コロナ禍の修学旅行の参加実態調査」。不安トップ3は、「旅行中の感染」、「旅先の感染対策」、「中止・不参加によるキャンセル料の負担」。

JTBの2022年1月の総取扱額は前年比119.5%増、前々年比63.3%減の366億6400万円。

KNT-CTホールディングスは、2022年3月期の通期連結業績予想を前回発表から上方修正。売上高は前回発表よりも減るものの、損失は改善へ。

倶知安観光協会は、ふるさと納税のシステムを活用し、旅行者に納税額に応じて倶知安町で利用できる電子クーポンを発行する旅先納税事業の本格運用を開始。

グーグルは、ホテル事業者向け新たなツールの提供を開始。無料ホテル予約リンクが検索ページとグーグルマップでも表示されるように。ホテル事業者による空室状況や料金の共有も簡素化。

マンション開発事業者のタカラレーベンが新規ホテルを開業。新規参入の背景と戦略、ホテルの特徴を聞いてきた。