デジタル・テクノロジー

トリップ・ドットコム・グループは、「ツーリズム・イノベーション・アワード」の受賞者を発表。日本からは、森ビル・デジタルアートミュージアムの「エプソン・チームラボ・ボーダレス」。

Tabist社は、宿泊施設に寄せられる宿泊者の声への対応を大幅に効率化する「Tabistレビュー管理」の提供を開始。AI技術を活用した自動返信機能や蓄積されたレビューの分析も。

アクセンチュアは、日本を含む世界14か国1万8000人の生活者を対象に、AIと生活者との関わりについての調査を実施。アクティブ生成AIユーザーのうち3人に1人以上が、生成AIを「良き友人」と認識。

iTT国際ツーリズムトレードショーTOKYO 2025で、AICX協会代表理事の小澤健祐氏は「生成AIの教科書 ～生成AIで観光・宿泊業界はどう変わるか～」をテーマに講演。AIエージェントの重要性を解説した。

公共交通オープンデータセンターから、京都バスのバスロケーションデータをGTFSリアルタイムで公開し、グーグルに提供。位置情報と混雑情報がGoogle マップの経路探索上に表示されるように。

米観光産業ニュース「Skift」によると、Uberがサウジアラビアで女性ドライバーを選択できる機能を導入。女性乗客の安心感を高めるため。

レシップホールディングスが観光・イベント向けモバイルチケットシステム「QUICK TRIP Ticket」を活用し、石垣島に寄港するクルーズ船の乗客向けバスチケットの取り扱いを開始。

エレクトリックワークス社は、観光市場向け音声配信サービス「MORPHONE（モアホン）」のサービス提供を開始。スマートフォン1台で複数の参加者に音声をリアルタイムに一斉配信が可能に。

日本郵便が、石見銀山エリアで地域共創NFTプロジェクトを推進。デジタルスタンプラリーの新スポットとして島根県大田市内の観光案内所、石見銀山エリアのお祭り「天領さん大森会場」などを追加。

ブッキング・ドットコムのAI意識調査で日本の62％が「近い将来、自動で旅行を計画する時代になる」（世界：65％）と予測。ただ、すでに旅行のいずれかの段階でAIを活用しているのは、世界の67％に対し、日本は33％と半分だった。

デジタルマーケティング・ソリューションを提供するアダラの社長兼ジェネラルマネジャーのジェイ・ワードル氏が来日。いま、世界の観光事業者が注目する広告手法や、急成長する市場への対応を聞いた。

EコマーステクノロジーのRokt（ロクト）は、「デジタル広告に関する意識調査」を実施。デジタル広告で広告主と生活者の双方がどのような課題・懸念を抱いているかを明らかに。

「Yahoo!検索」が全国約4.7万カ所の商業施設のクチコミを生成AIで要約し、検索結果上に表示。ユーザーの体験や施設の高評価なポイント、訪問の際に留意すべき点などを抽出し、最大5つの特徴を表示する。

IHGホテルズ＆リゾーツは、LINEミニアプリを導入。国内外のIHGホテルの直接予約やIHG One Rewards会員情報へのアクセス、リワードステータスや予約内容の確認などが可能に。

DXと地方創生を推進するチェンジホールディングスは、WAmazingから「地域観光DX事業」と「訪日マーケティングパートナー事業」の2事業を譲受する。

JTBと日本芸術文化振興会日本博事務局は、「日本博2.0」関連文化施設30ヶ所をめぐる訪日外国人向けのデジタル周遊券を販売。訪日外国人に対して質の高い文化体験を提供。

JAL、JALカード、NTTドコモの3社は、地域を訪問する旅行者と地域の関わり方や訪問傾向を明らかにする実証実験を開始。新千歳、南紀白浜、高松、福岡の国内4空港とその周辺地域が対象。

NECと弘前市が2024年10月～2025年6月の期間中、データ利活用に関する実証実験を実施。観光客の動向分析をGIS上で可視化・分析し、情報共有の効率化やデータ起点による政策立案の高度化を検証。

レシップ社は、モバイルチケットシステム「QUICK TRIP Ticket」を活用し、北海道のじょうてつのバスチケットと定山渓エリアのアクティビティプランのチケットの取扱いを開始。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は、Airbnb Partnersが手がける新しい宿泊施設に参画。第1号施設「（仮称）台東区寿三丁目計画」で、書籍、家電、アートなどのコンテンツを提供。