海外旅行

シンガポール展示会・会議局（SECB）と日本貿易振興機構（JETRO）は3年間の協力覚書（MOC）に調印。シンガポールへのMICE誘致で協力。両国間の新たな経済協力を構築へ。

英国政府観光庁（VisitBritain）は、スクリーン・ツーリズムキャンペーン「Starring GREAT Britain（スターリング・グレート・ブリテン）」を展開。万博会場ではUKツーリズムデーを開催して、観光の魅力をアピール。

JALは、2025年8～9月に発券される航空券に適用する燃油サーチャージを現行から引き下げる。往復でハワイ線が2万7000円、韓国線が4000円など。

スペインのカスティージャ・ラ・マンチャ州から州首相、経済・企業・雇用大臣らが来日。在日スペイン大使館関係者らとともに、同州の魅力をアピールした。

AP通信は、バルセロナで発生した反観光を掲げる人たちによる水鉄砲での抗議の背景をリポート。単なる悪ふざけが反観光の象徴的な存在に。デモ参加者の本音とは。

ロイター通信によると、エジプト政府は、ギザに建設された大エジプト博物館の正式開館を、予定していた2025年7月3日から今年第4四半期まで延期すると発表。

訪日客向けの⾷体験プラットフォームを運営するテーブルクロス社がタビナカ体験予約の「Viator」と連携を開始。訪日のみならず、グローバル展開へ。

AP通信は、パリのルーブル美術館で職員によって突然起きたストライキと休館の顛末を伝えている。職員は大量に押し寄せる観光客への対応が不十分と訴える。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年5月の日本人出国者数（推計値）108万人。

ハワイ州観光局（HTJ）は、、一般を対象にした「ハワイ州観光局公式アンバサダー」の募集を開始。現地での体験をもとにハワイの多様な魅力をSNSでリアルに伝えてもらうを目的で。

米国の観光振興機関のブランドUSAが、新たなグローバルマーケティングキャンペーン「アメリカ・ザ・ビューティフル」を発表。今後10年を見据えた米国インバウンド観光戦略全体の方向性を示している。

スペインのファッションブランド「ZARA」は、公式アプリに「トラベルモード」を追加。ロンドン、マンチェスター、ミラノ、ローマ、東京、京都の店舗情報や旅行情報を発信。

ロイヤル・カリビアン・インターナショナルは2027年秋、ユカタン半島にプライベートデスティネーション「パーフェクトデイ・メキシコ」を開業。クルーズに乗船した人だけに開放する場所。

全編グアムロケの新ドラマ「私があなたといる理由～グアムを訪れた3組の男女の1週間～」がテレビ東京で放映される。制作にあたり、グアム政府観光局が全面協力し、特設ページ公開や聖地巡礼ツアーなど企画。

先ごろハワイで開催された旅行商談会「ジャパンサミット」後の視察ツアーで、ボランティアツアーを取材。旅行者に地域と関わる体験を仲介する団体「VolunteerAlly（ボランティア・アリー）」が提供する体験とは？

HISの2025年10月期第2四半期の連結決算は、売上高が前期比12.7%増の1813億1300万円、営業利益が同21.6%増の67億2100万円で、増収増益を達成した。ヨーロッパを中心とした旅行需要とホテル事業が好調。

ロイター通信によると、欧州の鉄道スタートアップ企業Noxは、2027年開業予定の長距離寝台列車の料金を「飛行機料金」で提供することを明らかに。快適性と経済性の両立を目指す。

ユーロスターは、2030年代初頭から英国とドイツ、スイスを結ぶ直通鉄道サービスを開始する計画を発表。総工費は約20億ユーロ（約3300億円）。ロンドン/フランクフルト間は約5時間で。

フランス観光開発機構（アトゥーフランス）は、毎年恒例の旅行業界向けワークショップ「SAKIDORI FRANCE」を開催。日本代表のアラン氏とエッフェル塔公団会長のマルタン氏に日本市場の現状について聞いてみた。

フィジー政府観光局は、日本市場向けた世界初となる持続可能な旅行体験プログラム「ロロマ・アワー」の提供を開始。地域社会や自然環境保護など4つのテーマのアクティビティに参加することで、旅の価値を深めてもらう。